韓国は他国に比べて「所得同等結婚」の傾向が弱いことが分かった。所得水準が似た者同士が結婚するという通念とは異なる調査結果だ。韓国は高所得の男性が低所得の女性と、低所得の男性が中位所得の女性と結婚するケースが相対的に多く、これは世帯単位の所得不平等を緩和するのに寄与している。

韓国銀行（韓銀）経済研究院ののパク・ヨンミン金融通貨研究室次長、韓銀金融安定局のホ・ジョン安定分析チーム調査役は１９日、報告書「所得同等結婚と世帯構造が世帯所得の不平等に及ぼす影響」でこのように明らかにした。報告書によると、韓国の所得同等結婚指数は２０１９年基準で１．１６倍と、分析対象３４カ国（平均１．６倍）のうち最も低かった。

研究チームは経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）国を含む主要国の不平等順位を世帯所得形成段階別に調べた。その結果、韓国の「個人勤労所得」ジニ係数は０．５４７で主要国平均（０．５１０）より高かったが、「世帯勤労所得」ジニ係数は０．３６１で主要国平均（０．４０７）より低かった。ジニ係数は０に近いほど所得不均衡が少なく、１に近いほど不平等が深刻であることを意味する。


「個人勤労所得」の不平等は２８カ国のうち８番目に高いが、「世帯勤労所得」の不平等は２４番目だった。それだけ結婚をして所得を共有し、主要国に比べて世帯単位の所得不平等が緩和しているということだ。パク・ヨンミン次長は「世帯内の所得共有効果が大きい理由は、韓国の所得同等結婚傾向が他国より弱いため」とし「すなわち所得に関係なく無作為にする『くじ引き』に近い方」と説明した。

夫婦の所得分位別に比較しても、韓国で所得１０分位である高所得の男女同士が結婚する確率は「くじ引き結婚」の２．２倍である半面、他の主要国は３倍と高かった。所得最下位の男女間で結婚する比率は韓国は１．２倍と、主要国（１．９倍）に比べて低かった。

一方、世帯構造は、一人世帯と一人親世帯の比率がそれぞれ１４．７％、４％と、主要国（２２．６％、７．４％）に比べて低かった。このように主要国に比べて低い所得同等結婚傾向は、韓国の世帯所得不平等水準を１０％低めていると推算される。ただ、このような様相についてはもう少し研究が必要だ。

パク・ヨンミン次長は「米国は１９７０年代以降、女性の経済活動が増え、所得同等結婚の傾向が強まったという研究結果がある」とし「韓国も急激な出生率低下で男女分業の利点が減る場合、高所得男性の配偶者がいる女性の就職率が高まり、世帯所得の不平等が深まる可能性がある」という見方を示した。