あなたはいま幸せですか。２０２３年の韓国国民はどれだけ幸福を感じて生きているだろうか。昨今の現実を見れば惨憺たるものだ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国のうち自殺率１位、１０～３０代の死亡原因１位が自殺だ。出生率０．８人、出生数２０万人台で少子化は深刻で急速な高齢化と孤独死急増が社会問題になっている。若者たちに恋愛・結婚・出産をあきらめた世代が増加している。

昨年発表された「国家幸福度調査」で韓国は５９位という低い成績を受けた。特に社会的支援、他人に対する寛容度、自国に対する肯定的認識などの項目で低調な評価を受けた。寛容が不足し排他的な性向がある韓国社会の暗い断面がそのまま反映されたとみられる。国全体的に見た時、韓国は経済の側面では明らかに世界が驚くほど飛躍的に発展してきた。コロナ禍で３年余りの困難の中でも国内総生産（ＧＤＰ）は世界１０位圏を維持し続けると予想される。

しかしどうして国民個人個人の幸福度がこのように低いのだろうか。幸福は実際に経済的状態と関連がとても深いという。伝統的な主張に選ばれる研究によると個人の幸福度は経済的収入（所得）に比例して上昇するが、一定水準に至ればそれ以上上昇しない。年間世帯所得が８２００万ウォン程度に達すればそれ以上収入のために幸福感は増えないという。もちろん研究当時の物価、居住地域、住居環境などによって影響を受けるだろうが、収入が増加しても幸福感は増え続けないという重要な事実を見せている。


だが最近米ペンシルベニア大学ウォートン校で既存の研究と相反する結果が報告された。人間の幸福を研究してきたマシュー・キリングスワース上級研究員がお金とウェルビーイングの関係を研究した結果を見よう。彼は米国に居住する１８～６５歳の３万３３９１人が日常生活で感じる感情を描写した内容のデータ１７２万５９９４件を収集し分析した。その結果、お金が個人の幸福に影響を及ぼすのは事実であり、お金が多いほどそれに比例してますます幸せになるということを確認した。

すなわち、この研究は収入が一定の金額に達すればさらに収入が増えてもさらに幸福になるものではないという既存の研究結果とは反対になる内容だ。その原因は、お金が多いほど日常生活でお金による不自由さが減り、それによって自由に自分が望む生活を送れるという統制感を高められるためだという。おそらく経済的余裕があるならば人生をどのように暮らすのか決める時の選択肢がそれだけ多くなると感じるためだろう。このように幸福が経済的状態と密接な関係があるのに世界経済１０位圏である韓国の経済的水準に比べて国民個人個人の幸福度が過度に低い理由は依然として疑問だ。

韓国国民はほとんどが自分を不幸だと考える。お金が多ければ多いなりに、少なければ少ないなりにそれぞれの位置で不満と不幸を感じるケースが多い。原因は過度に競争的な社会的雰囲気、ＳＮＳの発達によってより容易になった他人との比較、経済的無力感などさまざまなものがあるだろう。特に最近の韓国社会は極端な二極化、他の集団に対する敵対感、嫌悪現象が深刻なことにともなう社会的対立が人生の幸福度を落とす大きな要因として作用している。

進化人類学者である嘉泉（カチョン）大学のチャン・デイク客員教授は『共感の半径』という本でこうした現象を指摘した。チャン教授は味方に対する「選択的共感過剰」の問題だと分析し、これによって韓国社会の理念、ジェンダー、階層間に対立と二極化が深まると説明した。したがって二極化、極端な嫌悪と差別を解決するためには所属集団だけでなく外部集団に共感の範囲を拡大する作業が必要だと力説した。

最近孤独死問題もますます深刻化している。１０００万人に達する１人暮らし世帯、コロナ禍の長期化による人間関係の断絶と疎外、無限競争から相対的剥奪感と孤独感などは単に高齢層だけの問題ではない。ソウル市民の半分以上が日常で孤独さを感じていると調査されたが、５０代は６４．８％、３０代は３７．８％に上った。英国は孤独問題を担当する孤独問題担当相を新設して国レベルで解決しようと努力しており、日本も孤独・孤立対策担当室を新設して孤独と自殺問題に対処している。

社会的問題や対立を解消し個人個人の幸福度を高めるのは国民だけの役割ではない。国は国民を幸せにする義務があり、これは相当部分政治を通じて実現しなければならない。原則と公正が通じる社会になるよう国が本来の役割を忠実に遂行しなければならない。それでこそ韓国も経済力に相応する国民幸福指数を達成できるはずだ。１人当たり所得が４万ドルになれば生活の質に関心が大きくなり国民の精神健康ニーズや需要が爆発的に増加する。韓国は２０２１年基準３万５０００ドルを突破し４万ドル時代を控えている。今年はぜひすべての国民がもう少し幸せな１年になるよう望む。

クォン・ジュンス／ソウル大学病院精神健康医学科教授