日帝強占期の朝鮮人強制動員現場である日本佐渡島の金山で労役をした朝鮮人の名前が７００人以上確認された。佐渡金山での朝鮮人強制労役に関してはこれまで明確な名簿がなく、被害者の把握に困難があった。

日帝強制動員＆平和研究会のチョン・ヘギョン代表研究委員は、佐渡金山側がたばこを配給する時に作成した、いわゆる「朝鮮人煙草配給名簿」（以下、煙草名簿）３件と付属文書などを分析し、佐渡金山に強制動員された朝鮮人７４５人の名前を確認したと９日、明らかにした。

分析結果を整理した論文は、最近発行された韓日民族問題学会学会誌「韓日民族問題研究」に「朝鮮人煙草配給名簿にみる三菱鉱業佐渡金山朝鮮人強制動員」という題目で掲載された。学界がそれぞれ異なる煙草名簿３件を確保して分析した結果を出したのはこの論文が初めてだと、チョン氏は説明した。


チョン氏は煙草名簿３件から朝鮮人４９４人の情報のほか、国家記録院などが保管している強制動員関連名簿７件、日本市民団体の調査結果、過去の新聞記事、韓国政府の日帝強占期の被害調査結果など計２４件の資料に基づき佐渡金山の朝鮮人を分析したと伝えた。

その結果、約５８０人の姓名を確認し、残りの約１６０人は姓名の一部または創氏を把握した。創氏は日帝が日本式の姓を作って朝鮮人の名前を日本式に改めるよう強要した政策。

佐渡金山側が作成した「佐渡金山史」には１９４５年に朝鮮人が１５１９人いたという記録があるが、誰が動員されたかを一括で知る名簿がなく、被害者調査に多くの困難があった。すでに韓国政府に申告した佐渡金山の被害者は約１５０人。

煙草名簿の場合、姓名の代わりに創氏が書かれていたり、手書きの字を解読するのが容易でないケースが多かった。また国籍表記が抜けていることもあり、そのまま活用するのが難しい状況だった。

今回の研究はそれぞれ異なる名簿３件とその他の資料を同時に分析して正確性を高め、被害実態を具体化したという点で意味があると評価される。

日本政府が佐渡金山をユネスコ世界文化遺産に登録しようとする中、今回の資料確保は日帝の加害行為を具体的に確認するきっかけになるとみられる。