韓国国内でも関連研究があちこちで行われている。国策研究機関である韓国鉄道技術研究院が代表的で、２０２０年には独自開発した縮小型ハイパーチューブ試験装置を利用して世界で初めて０．００１気圧で時速１０１９キロメートルを走行するのに成功した。縮小した装置ではあるがチューブの中をほぼ真空状態にし、この中で目標に近いスピードを出すことができるということを確認したわけだ。鉄道技術研究院はハイパーループの代わりに「ハイパーチューブ」という名称を使う。

国土交通部もこのような研究を促進するため８月に全羅北道（チョンラブクド）のセマングムを「ハイパーチューブテストベッド」の建設地に選定し、科学技術情報通信部に予備妥当性調査を申し込んだ。２０２４年から２０３２年まで９６００億ウォンをかけて１２キロメートルの試験線を構築し、最高時速８００キロメートルを達成するという内容だった。

しかし最近この事業が備妥当性調査対象から脱落した。総事業費９６００億ウォンのうち研究開発より基盤施設事業費が占める割合がとても高いためであるという。本格的な研究開発に向けた始まりから難関にぶつかった格好だ。国土交通部は事業計画を補完して再び備妥当性調査を申し込むという方針だが成功するかは予断し難い。


◇「果敢な投資に先立ちさまざまな要素の点検を」

内外で活発に研究が行われているが、ハイパーループは依然として解決しなければならない課題も少なくない。何より安全に対する懸念が大きい。密閉されたトンネル内で事故が発生すれば対処は容易でなく、場合によっては大型惨事につながる恐れもあるためだ。また、密閉されたチューブとカプセルを利用するため搭乗者の健康を心配する声も出ている。

輸送人員が一般列車より大幅に少なく事業性と経済性があるかという指摘も出る。韓国のように相対的に国土が狭い国では効率性が落ちるかもしれないとの話もある。時速４００キロメートル台の高速鉄道を開発してもまだ実用化できていない状況を考慮しなければならないということだ。

鉄道技術研究院ハイパーチューブ研究室のイ・チャンヨン室長は「乗客需要によりカプセルをさまざまな量に増やすことができる。チューブ内の事故もあらかじめ非常避難場所と施設を構築しておけばいくらでも対応可能だろう」と説明した。より安いながらもはるかに速い中長距離交通手段はそれ自体で意味が相当ある。ただ果敢な投資に先立ち韓国の実情に合っているのか、海外進出の可能性はあるのかなどさまざまな要素をもう一度探ってみる手続きも必要に思える。

カン・ガプセン記者


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