＃ソウル所在の大学に通うキムさん（２２）は、フランチャイズのパン屋で週に１２時間ずつ働いている。一日４時間ずつで週３日、午後に出勤している。最低賃金で働いているのに往復３０分以上の通勤時間で交通費まで負担しなければならないが、終日勤務なしで週１５時間を越えるアルバイトの求人はほとんど見当たらない。キムさんは「一日５～６時間ずつ働いた方が効率は良いはずだが、最近は週１５時間以上のアルバイトの求人があまりない」と言い、「学期休みには、こういう形のバイトを２～３個かけ持ちする」と話した。

キムさんのような超短時間労働者が増え、過去最多を記録した。７日、韓国統計庁国家統計ポータルを分析した結果、９月に勤労時間が週１５時間未満の労働者は１７９万６０００人で、同月基準で過去最多を記録した。昨年同月（１５３万５０００人）と比べると、１７％増加している。１３年の８１万２０００人に比べ、２倍以上になった。

一週間当たりの勤務時間が１～１５時間未満の場合、超短時間労働者に分類される。勤労基準法上、年次休暇・退職金・週休手当て関連規定が適用されない。１年以上仕事を続けても退職金どころか休暇も使えないという意味だ。労災保険を除く４大保険の対象にも該当しない。


このように処遇が不安定だが、超短時間労働者は増加傾向にある。超短時間労働者は２０２０年、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の余波で雇用市場全体が萎縮し、小幅減少した。しかし、昨年から急増した。昨年は前年に比べて２１．７％増加するなど、２年間の増加は急速だ。超短時間労働者が増えたうえ、週３６時間未満の短時間労働者まで増え、通常労働者（週３６時間以上勤労、１２３４万２０００人）より短時間労働者（週１～３６時間未満勤労、１５５９万人）の方が多いことが分かった。

超短時間労働者を産業別に見ると、事業・個人・公共サービス分野で９月に１１３万８０００人で最も多い割合を占めた。地方自治体の高齢者雇用など公共雇用もここに含まれる。

卸小売・宿泊飲食業の場合、超短時間労働者が３６万３０００人を記録したが、増加率を見ると、１年前より２３．７％（７万人）も増えたわけだ。

ソーシャルディスタンスが解除された後、飲食店・カフェなどの採用が増える過程で超短時間労働者の需要が高まったとの見方が出ている。自営業者がソーシャルディスタンスによる売上減少を経験し、人件費の負担を大きく感じたということだ。例えば、週１５時間以上働く場合は週休手当てを払わなければならない。自営業者の立場では、１人当り最低時給（９１６０ウォン、約９６７円）とは別に毎週２万７４８０ウォンの週休手当ての負担が生じるということだ。

先月、アルバイト連帯が発表した「アルバイト労働者労働環境実態調査」の結果でも週１５時間未満のアルバイトが全体の３分の１で、週１５～４０時間や４０時間以上働く労働者より多かった。

このような現象は人件費を節約しようとする自営業者側の要因だけでなく、アルバイトの大多数を占める１０～３０代の若い世代の特性も要因の一つだという分析が出ている。就職・人事管理企業インクルートが昨年から導入した短期勤労専門雇用マッチングサービス「ニューウォーカー」はオープンから１年余りで個人・企業会員が１０７万人を越えた。そのうち、ニューウォーカー会員の男性の５９％、女性の６２％が１０～３０代だということが分かった。

インクルートのチョン・ヨヌ広報チーム長は「１～２日だけ働いたり、希望の時間帯に自由にできる仕事を求める求職者が多い」とし、「労働自律性が高いため、特にＭＺ世代の間で需要が多い」と述べた。

建国（コングク）大学経営学科のユン・ドンヨル教授は「単純に時給を計算するよりは、自分の時間が確保できる仕事やキャリアに役立つ仕事をしようとする傾向がＭＺ世代で現れている」と説明した。ユン教授は続けて「韓国はこれまで、製造業中心の労働制度を維持していたが、今は超短期労働者も労働市場で法律の保護を受けられるようにする方案を考えなければならない時」と述べた。