日本人２人を含めて１５６人が犠牲になった梨泰院（イテウォン）惨事は密集した空間に人々が折り重なって倒れる「群衆雪崩」による事故だと判断されると日本の専門家が診断した。日本メディアは１日、今回の韓国の事故は人々が多く集まる場所であればどこでも起きうるとし、専門家の分析および対策を掲載した。




都市防災専門家の廣井悠・東京大学教授は１日付の読売新聞のインタビュー記事で今回の事故を「群衆雪崩」だと説明した。群衆雪崩は１平方メートル当たり１０人以上が密集している状況で誰かが倒れたりしゃがみ込んだりした場合に均衡を失ってその隙間に向かって次々と人が倒れ込んでいく事故現象をいう。


発生原因としては▼途中から道幅が狭まる一本道などに多くの人が流れ込む場合　▼群衆を誘導する警備態勢が不十分な場合　▼人々がその場から逃れようと興奮状態になる場合－－などが挙げられると読売は伝えた。

専門家は１平方メートル当たり１０人以上集まる場合、群衆雪崩が起きやすい危険な状況になると診断する。普通の満員電車の場合だと１平方メートル当たり６～７人水準だという。

２００１年７月兵庫県明石市で起きた圧死事故では１平方メートル当たりの人数が最大１３～１５人に達していたと、その後出された事故報告書で明らかになった。当時花火を見に来た観覧客が行事が終わった後に地下鉄駅に向かう歩道橋に集まり、１１人が死亡して１８３人が重軽傷を負った。

群集マネジメントを研究している西成活裕・東京大学教授も毎日新聞１日付のインタビュー記事で、梨泰院事故を「典型的な群衆雪崩」と指摘した。西成教授は映像で梨泰院の現場状況を見て「明石市の事故を考慮すると、１人に最大４００キロの圧力が加わった可能性もある」とし「呼吸ができず立ったまま圧死することも十分あり得る」と話した。

◆「危機状況で胸の圧迫避けることが重要」

明石市圧死事故の調査委員を引き受けた兵庫県立大学の室崎益輝名誉教授（防災計画学）は群衆雪崩れの発生を防ぐためには▼人々が集まる場所を一方通行にすること　▼その場に立ち止まらないよう誘導すること－－などが有効だと読売に明らかにした。

日本は明石市の事故後、警備業法を改正して警備項目に人々が集まる状況に対する「雑踏警備」を新設した。警察官出身で警備会社を運営している松丸俊彦氏は１日付の日本経済新聞に、雑踏警備の基本規則は▼人が密集しないようゆっくりと移動させる　▼撮影で立ち止まるなど不規則な動きを可能な限り止める　▼場所に立ち入る人数を制限する－－ことなどが重要だと説明した。

万一群衆雪崩の状況に巻き込まれた場合、胸の圧迫を避けるようにすることが重要だと専門家は助言した。日経は「転倒リスクを避けるために何かにつかまることに加え、バッグや腕などで胸部を守るスペースを確保することが有効」と伝えた。

◆渋谷ハロウィン、事故なく無事に終わる

一方、日本では今回の梨泰院事故を契機に多数人が集まる行事に警戒を強めている。日本警視庁は３１日夜、東京渋谷駅で開かれたハロウィン行事は事故なく終了したと発表した。ＮＨＫは「韓国ソウル繁華街事故により（当局が）１カ所への密集や滞留を避けるように圧死防止対策を立てた」と伝えた。

地方自治体も各種行事の雑踏警備を強化する。５～６日に岐阜市で３年ぶりに開かれるぎふ信長まつり「信長公騎馬武者行列」には人気俳優の木村拓哉さんが織田信長役でパレードに参加する予定であることから多くの人々が集まることが予想される。

これに伴い、現地の地方自治体は多くの人で混雑しそうなＪＲ岐阜駅前の階段などの使用を禁止し、行事場所の各所に警察を配置するなど安全対策に万全を期していると日本メディアが伝えた。