一度考えてみよう。国家代表とは何か。代表に選抜されて太極マークを付けて国際大会に出場するスポーツスターは、好成績を出せば「国威を宣揚する」という自負心からさらに熱心に努力した。そして国民も国威宣揚のために努力した選手たちの活躍に惜しまず拍手を送り大同団結した。太極マークの前で保守・進歩は関係なく全体が一つになった。過度な国家主義に対する警戒も必要だが、エリート体育には間違いなくこうした機能があった。これが今まさに崩れている。人口減少による選手層の薄さや国民の意識の変化は自然な変化と見ることもできる。問題はその上の政界のゆがんだ認識と特定陣営の利益のために政策がおかしな方向に流れている点だ。

朴槿恵（パク・クネ）政権は２０１５年、大韓体育会と生活体育協会の統合を推進し、スポーツ革新委員会を発足させた。社会体育の活性化がその趣旨だ。委員長は安洋玉（アン・ヤンオク）韓国教総会長と金鍾（キム・ジョン）文化体育観光部第２次官が共同で務め、この分野の専門家の委員が改革を率いた。

ところが文在寅（ムン・ジェイン）政権で、この委員会が体育界の前面に出てきた。スポーツといかなる関係もないチョ・グク元法務部長官らと近い政府側の女性人権家がスポーツ革新委員長に就任した。またスポーツ倫理センター理事長は元女性家族部次官が引き受けた。進歩陣営の人たちが主要職務に布陣したスポーツ革新委は、従来のエリートスポーツシステムを完全に無視して強引に改革を進めた。学生選手の学習権保障のためだとして平日の大会禁止などを文化体育観光部と教育部に勧告した。現場を無視した委員会の勧告で選手ばかりが被害を受けた。多くの種目は施設不足で週末に大会ができない。学生選手と保護者、関連専門家ともに現実性のない勧告だと叫んだが、無視された。この過程で卓球のシン・ユビン選手とキム・ナヨン選手は高校進学をあきらめた。７月にウィンブルドンテニス大会１４歳部男子シングルスで優勝したチョ・セヒョク選手も学校の授業と国際大会参加を両立するのが難しく、中学校の課程をあきらめた。


文在寅政権がエリート体育をどれほど白眼視したのかは、２０１８年アジア競技大会後の国会の国政監査で確認できる。安敏錫（アン・ミンソク）文化体育観光委員長は野球代表チームの宣銅烈（ソン・ドンヨル）監督を呼んだ。孫恵園（ソン・ヘウォン）議員など当時の与党議員らは選手選抜が不公正だったとし、さらし者にするかのように責め立てた。金メダルを獲得した優勝監督に対してだ。

政府の立場がこれだから、体育界は大企業の支援を引き出すのが難しくなった。政界が「エリート体育は必要ない」という発言をし、大韓体育会傘下の団体は会長を招聘するのが難しかった。大韓スケート競技連盟と大韓アイスホッケー協会は会長なく１、２年を過ごした。

もう政権は交代した。尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権はスポーツ革新委の勧告の副作用を認め、改善策を出すと約束した。２００２年ワールドカップ（Ｗ杯）当時に全国民が赤いシャツを着て叫んだ「テーハンミング（大韓民国）」を再現できるよう現政権の正しい政策を期待する。日本のスポーツが崩れるまで長い時間はかからなかったし、再び強くなるまで２０年以上の時間がかかった。軌道を離脱した韓国スポーツが必ず教訓にすべきことだ。

ソン・ベクユ／元平昌五輪組織委報道官


【私は告発する】墜落した韓国エリートスポーツ…その裏には文政権の「政治介入」があった（１）