筋肉隆々の体を誇らしげに対外に示す中国の戦狼外交を見るのは不快だ。周囲にも中国の話になると激しく反中感情を表す人が少なくない。韓国企業は中国からＴＨＡＡＤ（高硬度防衛ミサイル）国内配備に対する報復を受け、文在寅（ムン・ジェイン）政権当時の２０１７年の「ＴＨＡＡＤ３不立場」を継承するよう主権侵害的な圧力まで受けた。過去の政権の屈辱的な対中外交が大統領選挙過程でイシューになるほど国民感情は良くない。

尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権は米国主導のインド太平洋経済枠組み（ＩＰＥＦ）参加を宣言した。ＩＰＥＦは価値を共有する国家間の安定的なサプライチェーン構築が核心だ。米国が提案した半導体サプライチェーン同盟「チップ（Ｃｈｉｐ）４」参加についても悩んでいる。日本と台湾はすでにチップ４参加を決めた。半導体生産のために設計と装備に競争力がある米国、素材・原料に強い日本との協力は意味が大きい。韓国の半導体主要輸出国である中国の反発にもかかわらず、チップ４は抜けるよりも加入するのがよいという分析が多い。

中国を向けた冷たい視線はしばらく中断し、冷静に現実を診断する必要がある。友好国中心の核心サプライチェーン構築の話は数年前からあった。国際科学技術学術論文（ＳＣＩＥ）件数基準で２０１８年に中国が初めて米国を上回った。「科学大国」中国の力が表れ始めると、中国に対する米国の認識が画期的に変わり始めた。


トランプ政権が２０２０年に「反中経済ブロック」の「経済繁栄ネットワーク（ＥＰＮ）」を推進したのも、中国牽制論が強まりながらだ。当時、韓国政府にも公式的にＥＰＮ参加を要請した。しかし結果的にトランプのＥＰＮはうやむやになった。トランプ政権が大統領選挙を控えた政権末である点も影響を及ぼしたが、本質的に米国が韓国・オーストラリア・インド・日本・ニュージーランド・ベトナムなどと共に中国を抜いたサプライチェーンを構築する能力があるのかと内外で疑う雰囲気が強まったのが大きかった。テスラとアップルのような米国の大企業も中国サプライチェーンに依存しているが、自国の企業には話せず同盟国に脱中国を強要するのは自国優先主義という批判に直面した。

オバマ政権が推進した環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）で中国を牽制することができたが、トランプ大統領は２０１７年に大統領に就任すると、国益を守るとして議会の批准を控えたＴＰＰからの脱退を一方的に宣言した。今は米国政府の誰もＥＰＮを話さない。

韓米価値同盟は重要だ。先端技術分野の協力を通じて、未来の利益となる新しい機会の入り口が開かれることもある。しかし価値同盟にも多様な形がある。米国・日本・オーストラリアと共に「反中国」４カ国安保協議体クアッド（Ｑｕａｄ）を結成したインドはロシア制裁戦線から抜けた。エネルギーや肥料など主要資源をロシアに依存しているうえ、中国との葛藤を考慮すると、ロシアと良い関係を維持する必要があったのだろう。米国が中国の通信装備会社ファーウェイ（華為）を制裁する時、ファーウェイ５Ｇ装備を使用する韓国のＬＧユープラスは米国の圧力に苦しんだ。しかし最後まで耐え忍んだ。ドイツも米国の反対の中でファーウェイの国内５Ｇ事業参加を認めた。

今年で韓中修交３０年だ。最も権威ある学術誌ネイチャーとサイエンスに中国は昨年４６３件（８％）の論文を掲載した。圧倒的１位は米国（３８％）で、英国（１２％）、ドイツ（９％）に続いて中国は４番目に多い。韓国は７５件（１％）で２０位だ。半導体など先端技術分野で米国主導のサプライチェーンが構築されても、中国は接近可能な次善の技術を活用して状況を変える革新に進む可能性がある。「マイナス１技術戦略」あるいは「中国式適正技術戦略」だ。核心軍事武器や自動車など主要部門にすべて３ナノ級先端半導体が必要なわけではない。韓国のバッテリー技術には及ばないというが、中国は革新を繰り返して価格性能比が優秀なバッテリーで市場を掌握した。中国と科学技術協力の余地は依然として多い（ウン・ジョンハク国民大教授の分析）。

結局、チップ４に加入して未来の利益を確保するものの、現在の利益という観点で中国との協力を維持することがカギとなる。時間をかけて交渉しながら冷静に実利を得なければいけない。ファーウェイ制裁局面でもそうだったように、米国は外交安保ラインを稼働して同盟国に圧力を加える方法を好む。韓国企業と産業通商部の立場を十分に聞いて交渉に臨むことが、これに対処する正攻法となる可能性がある。経済最優先の原則が揺らいではいけない。

ソ・ギョンホ／論説委員