「電装はすでに戦場になった」

韓国電子業界が未来産業の一つとして据えている電装（自動車電気装置）分野の競争がヒートアップしている。未来自動車が「スマートデバイス」とみなされているほど電子・電気装備の割合が高まったうえ、電気自動車への転換も速いスピードで実現しているからだ。だが、グローバル先導企業と方向性が少し違うというのが専門家の評価だ。

ＬＧエレクトロニクスは５日、今年上半期に新規受注８兆ウォン（約８３００億円）を達成したと明らかにした。ＶＳ事業本部はグローバル完成車メーカーからインフォテイメント（情報＋エンターテインメント）システム、第５世代通信（Ｇ）テレマティクス（Ｖ２Ｘ・車両通信）システムなどを相次いで受注した。上半期の受注額８兆ウォンは昨年末基準の受注残高約６０兆ウォンの１３％を越える成果だ。


この他にも２０１８年に買収したＺＫＷの車両用照明システム、世界３位自動車部品社であるマグナ・インターナショナルが合弁したＬＧマグナ・イーパワートレイン（ＬＧ　Ｍａｇｎａ　ｅ－Ｐｏｗｅｒｔｒａｉｎ）などの核心事業が同じように成長しているというのがＬＧエレクトロニクス側の説明だ。バッテリーはもちろん、ディスプレイ・カメラモジュールなど電装関連会社も著しい成長を遂げている。

サムスン電子もいち早く電装分野を次世代新事業に設定して投資を拡大してきた。２０１７年世界最大の電装専門企業ＨＡＲＭＡＮ（ハーマン）の買収以降、主力事業である半導体を中心に電装事業の拡大を推進している。サムスン電子はテスラの次世代自動運転システム・オン・チップ（ＳｏＣ）「ＨＷ　４．０」のファウンドリ（委託生産）を受注したと伝えられている。

クアルコムなどと競争するインフォテイメント、５Ｇ通信用ＳｏＣの開発も続けてきた。未来車の機能が画期的に発達し、車両内で各種コンテンツを利用できるインフォテイメント、超高速通信の需要が増加しているためだ。最新インフォテイメント用プロセッサ「Ｅｘｙｎｏｓ（エクシノス）オートＶ７」には人工知能（ＡＩ）演算のためのニューラルネットワーク処理（ＮＰＵ）を搭載している。

いわゆる「Ｋ－電装」が急成長を遂げているが、未来車の先端技術分野を先導する企業とは方向性が少し違うという評価も出ている。一歩間違えばハードウェアメーカーや部品メーカーに転落してしまいかねないという懸念の声だ。電気自動車フロントランナーであるテスラは自動運転電気自動車プラットフォームとＳｏＣを自主開発し、スーパーコンピュータ「Ｄｏｊｏ」を通じてＡＩマシンランニング分野でも先んじている。過去にグラフィックカードメーカーだったＮＶＩＤＩＡはイメージ処理技術をベースにグローバル先導ファブレス（半導体設計）企業になった。ＮＶＩＤＩＡはダイムラーグループと提携してＡＩ基盤の自動運転技術を開発中で、未来車プラットフォームを新生完成車企業に販売するという戦略を推進している。