経済危機が再来したらＶ字反騰が可能だろうか？　今回は大きく違う。通貨危機が新興国の一時的危機だったなら今回は世界の構造的危機だ。低金利パーティーをあまりに長く楽しんだ後遺症だ。企業のファンダメンタルズに比べ株価が過度に上がった。資金があふれ不動産から債券、金属、エネルギー、ブランド品、美術品、暗号資産まで世界が投機の場になった。バブル崩壊を心配していたところにコロナ禍とウクライナ戦争でエネルギー、食糧、原材料・部品供給網が崩れ物価が高騰した。各国の財政はＧＤＰ比の国の債務比率１００％を行き来するなど借金の山だ。

金融危機当時のように金融を緩和して対処するのも難しい。インフレを防ぐために金利をしばらく上げなくてはならない。ＩＭＦは韓国の今年の消費者物価上昇率を金融危機以降で最も高い４％と予想する。物価上昇で財布が薄くなった労働者の賃金引き上げ要求が強まるだろう。民主労総は１０％、韓国労総は８．５％の賃上げを要求した。賃金を上げれば引き上げ分が製品価格に反映されて物価がさらに上がる。「賃金発インフレ」だ。サマーズ元米財務長官は「高い賃上げ率がインフレを刺激し続けるだろう」と警告した。

企業は人件費と原材料費など原価上昇で利益が減り、金利上昇で利子負担は増える。賃上げをためらい、採用も減らそうとするだろう。失業者が路上にあふれ、労使紛糾も頻発するのは間違いない。７０年代にインフレと景気低迷が同時に発生して世界を襲ったスタグフレーションの繰り返しだ。当時米国は消費者物価上昇率と失業率がいずれも１０％を超える悪夢を体験した。米国の物価は先月８．３％も上昇してすでに７０年代に迫った。韓国も第１～２次オイルショックを経て７４年から８１年まで毎年２０％前後（最高値は８０年の２８．７％）の殺人的物価上昇と景気低迷、そして社会混乱の悪循環を体験した。通貨危機と金融危機は１～２年でＶ字に回復したが、スタグフレーションを抜け出すにははるかに長い時間と苦痛が伴う。


さらに大きな問題は、世界がリーダーシップの空白に陥っている点だ。米国中心の世界経済がＥＵ・中国に多元化され、経済危機に一糸乱れず対応するのが難しくなった。主要国のリーダーは以前に比べ危機を突破するカリスマがないように見える。既存の政治に対する不信や憤怒も大きくなっている。フランスのマクロン大統領は先月の大統領選挙でルペン候補の極右突風をどうにか抑えた。再任第一声で「私が好きで投票したのではないということをわかっている」として統合を約束したのも尋常でない民心を感じたためだ。韓国も四分五裂してことあるごとに争う時ではない。暮らすのに問題が生じれば保守と進歩、嶺南（ヨンナム）と湖南（ホナム）、男と女、高齢者と若者、こうしたものみんな何の意味合いがあるのか。

コ・ヒョンゴン／論説主幹兼新聞製作総括


【コラム】今回が通貨危機・金融危機より恐ろしい理由＝韓国（１）