「市場の流れが変わっている。景気低迷が近づいており来年にはバブルがはじけるだろう」。市場に大きな危機が迫るたびに正確に予測し「韓国のドクター・ドゥーム」と呼ばれる西江（ソガン）大学経済大学院の金永翊（キム・ヨンイク）教授は下半期に株式を売るべきと助言する。彼は「最近証券市場が急激に下落したために下半期に回復傾向が現れても上昇局面に入ったもの誤解してはならない」と断言した。景気が本格的な沈滞に入れば証券市場が下落するものだが、景気低迷が近づいているという話だ。ハナ大投証券副社長を務めた金教授は２００１年の９・１１テロ直前の株価急落と反騰、２００８年の世界的金融危機など市場の危機を正確に予測し名声をとどろかした。最近の証券市場急落直前にも投資家に株価下落を警告している。

Ｑ：現在の証券市場を診断するなら。

Ａ：「最近の相次ぐ下落でＫＯＳＰＩが低評価領域に入ったのは事実。韓国の１日平均輸出金額を基に予想すると、５月のＫＯＳＰＩの適正ラインは２７３０ポイント水準とみる。名目国内総生産（ＧＤＰ）に照らして推定すれば１０月まで２９００ポイントを回復できると予想する。しかしこれを上昇局面が再びきたものと誤解してはならない。昨年韓国証券市場が３０００ポイントを突破した時も連日上昇していただけではない。騰落を繰り返しながら長期的に上昇した。株式市場の大きな流れが下落に方向を変えたとしても同じだ。下落幅が過度ならば一時的に上昇が鈍化する」。


Ｑ：下落局面を予想する理由は。

Ａ：「いま韓国経済は景気低迷に転換する分岐点に立っているとみる。景気総合指数が代表的な根拠だ。景気先行指数循環変動値は昨年６月をピークに下がり続けている。景気動向指数も３月に下落する様相が出てきた。景気収縮局面初期に入り込んだのだ。１９７２年以降韓国経済が景気収縮局面に入ったのは１１回で、平均的に１９カ月間続いた。景気が低迷すれば企業の業績だけでなく株価上昇も容易でない。来年の韓国証券市場が厳しいとみる理由だ」。

Ｑ：世界的な緊縮の影響はないか。

Ａ：「インフレのためＦＲＢをはじめとする各国の中央銀行が強力な緊縮に乗り出しているが、いまがピークだとみる。物価も３月と４月がピークだろう。下半期に物価上昇率が下がる速度がカギだが、米国の物価上昇率は年末に４％台半ばまで下がると予想する。ＦＲＢも６月までは０．５％の大幅な利上げ基調を維持するだろうが、７月からは０．２５％の小幅な引き上げに転じ、年末からは緊縮の話が減っていくだろう」。

Ｑ：証券市場には肯定的なことではないのか。

Ａ：「韓国の潜在成長率が低くなっている点が問題だ。個人的に推定した韓国の潜在成長率は１．９％だ。米国が２．０％で韓国が米国より低くなったのだ。来年はデフレを心配すべきかもしれないが、短期間に潜在成長率を回復させるのは容易でなさそうだ。人口が高齢化すると消費が減り労働生産性も落ちる。新生児を突然増やすことはできないため、企業規制を減らして労働生産性を高める対策が必要だ。問題はすぐに解決できることでない点だ」。

Ｑ：個人投資家の対応方法は。

Ａ：「下半期にＫＯＳＰＩが上昇し売りの機会を与える時に株式を売る形でリスクに備える必要がある。株価が下落する時は債券で景気収縮局面を避けるのも方法だ。今後２年は債券の時期だと考える。個人投資家が債券を取引するのは容易でないが、代わりに国債利回りに追従する上場指数ファンド（ＥＴＦ）のようなものに投資するのも対案になりえる」。