現在騒々しいＢＴＳなどアイドルスターの兵役特例をめぐる論議の下にはこのような大衆文化の蔑みがある。韓国兵役法にはすでに「芸術要員」制度がある。文化を広め、国の品格を高めた芸術分野の特技者に対して軍服務の代わりに特技を活用したボランティア活動で服務するように定めている。ピアノやヴァイオリン、ハーフ、クラシックギター、バスーン、チューバ、ハープシコード、牙箏（アジェン）、笛のような東洋と西洋の楽器だけでなく、バレー、書道、彫刻、演劇など対象になる分野は非常に広範にわたる。毎年１５～４８人ずつ、制度が作られて以来約１０００人余りに近い芸術家が兵役特例を受けた。だが「芸術要員」の対象に大衆文化芸術家を追加する作業は数年間難航している。

２０１９年韓国文化観光研究院は芸術要員制度の改善のための世論調査を実施したことがある。国威宣揚など全項目でＫ－ＰＯＰスターが純粋芸術家はもちろん、スポーツスターをリードして最も高い点数を得た。すでに国民は兵役法に記された「文化暢達と国威宣揚」にＫ－ＰＯＰアイドルが最も大きな役割を果たすということを認めたわけだ。ここまで来ると、大衆文化芸術家だけを排除するのは該当ジャンルに対する差別であり不公正だ。

兵役特例に反対する論理の中の一つはＫ－ＰＯＰスターの営利活動だ。このような人々がなぜ朴賛浩（パク・チャンホ、野球）や孫興民（ソン・フンミン、サッカー）、チョ・ソンジン（ピアノ）の営利活動は国威宣揚と見なすのか納得できない。もう一つの反対の理由は曖昧な基準と不十分な運営に対する懸念だ。だが、専門家審議委員団などの多数の段階の審議過程を通じていくらでも補完することができる。さらに、全国民の世論裁判を恐れるアイドルの特性上、自ら過剰適用を避ける点も考慮しなければならない。一部では既存の芸術家・スポーツ人だけでなく、産業技能要員や専門研究要員などに対するすべての兵役特例を廃止する必要があるという議論が浮上する中で追加特例の対象を作るのは無理だと主張する。だが、いつかは直す制度だから今当面の差別を耐えるように求めるのは不当だ。まず「芸術要員」に大衆文化芸術家を入れて議論を進めよう。


紫色に染まったラスベガスの写真を見て国民の胸の片隅がいっぱいになったなら、Ｋ－ＰＯＰスターを芸術要員に入れるべきだ。それがスターをツールにして使っていた人々の差別的な見解を正すことであり、同時にわが日常を楽しませる大衆文化芸術に対して「尊重」と「公正」を与えることだ。

チェ・ジヨン／韓国文化観光研究院研究委員


【コラム】孫興民だけが国威宣揚？　ＢＴＳ兵役特例をめぐる論議は大衆文化の蔑みだ＝韓国（１）