中国とブラジルなど９６カ国の場合は国内フットプリントが最も大きかったが、これは自国内で生産した商品の消費が自国内絶滅危惧フットプリントに最も大きな影響を与えるという意味だ。資源を輸入・輸出する過程で損される部分もあるが、この国々の生態系を破壊する最も大きな原因は該当国家内の消費活動のせいだということだ。

中国の場合、世界消費フットプリントで占める割合が５．８３％であり、消費フットプリントの中で輸入フットプリントが５０％を占めた。中国の１人当たりフットプリントは韓国より小さい１４００万だった。

研究チームは今回の研究を通じて国際貿易が全世界の絶滅危惧フットプリントの２９．５％を占めると分析した。すべての国の輸出フットプリントを合算した結果だ。研究チームは２６部門別にも絶滅危惧フットプリントを算出した。国内消費と貿易をあわせて食品・飲料部門の製品・サービス消費が全世界絶滅危惧フットプリントの２０％で最も大きな割合を占めており、農業が１９％、建設部門が１６％でその後に続いた。


種単位でも絶滅危惧フットプリントを考えられるが、マダガスカルの巨大ネズミ（Ｈｙｐｏｇｅｏｍｙｓ　ａｎｔｉｍｅｎａ）の場合、消費に関連した絶滅危惧フットプリントの７７％は輸出フットプリントだった。この種の絶滅フットプリントの中で１１％は欧州に飲料製品を輸出する過程で発生した。

西部アフリカで絶滅危惧に処したゴリラ（Ｇｏｒｉｌｌａ）の場合も絶滅危惧フットプリントの４４％は輸出フットプリントだ。この場合は中国の商品消費がフットプリントの１４％を占める。韓国もこのゴリラの絶滅危惧フットプリントに２％程度寄与すると分析された。

研究チームは「生物多様性の損失や絶滅増加は直接介入がなくても遠く離れた位置でモノやサービスを消費する過程で起こり得る」とし、「マダガスカルのような国の生物多様性の損失を解決するためには絶滅危惧フットプリントの純輸入国が輸出国の持続可能な生産を保全するために技術と資金を支援することが必要だ」と指摘した。

また、「絶滅危惧フットプリントで食品・飲料部門が占める割合を考えると、最大３３％に達する生ごみを減らすことが大事だ」と強調した。消費者や小売りの水準で生ごみを半分に減らそうとする国連の持続可能な開発目標（Ｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ　Ｇｏａｌｓ．ＳＤＧｓ）の中で目標１２．３を成功的に達成すれば、全世界の絶滅危惧フットプリントを３％以上減らすことができるということだ。


西アフリカゴリラが絶滅危惧に…韓国も２％の責任（１）