韓国のサムスン電子が中国スマホメーカーＯＰＰＯを抜いて東南アジアのスマートフォン市場１位を奪還した。

１１日、市場調査会社カウンターポイントリサーチによると、サムスン電子は昨年東南アジア主要４カ国（インドネシア・タイ・ベトナム・フィリピン）でシェア２０．７％で１位を占めた。前年比０．９％上昇した。昨年１位だったＯＰＰＯは同じ期間１．２％ポイント下落した１９．９％で２位に落ちた。次いでＶｉｖｏ（１７％）、シャオミ（小米）（１５％）、リアルミー（Ｒｅａｌｍｅ）（１２．５％）の順だった。


シニアリサーチ・アナリストのＧｌｅｎ　Ｃａｒｄｏｚａ氏は「サムスンは昨年中盤にベトナム工場の生産支障で出荷に問題を生じていたが、下半期にシェアを再び回復した」とし「ギャラクシーＡシリーズが核心だった」と明らかにした。


サムスン電子がこの地域で１位を奪還したが、中国ブランドとアップルの躍進が目立っていた。特にシャオミとアップル・リアルミーは昨年東南アジア４カ国で販売量が史上最大を記録していた。シャオミは下半期に部品不足で振るわなかったが、年間販売量は前年比１７％のびた。アップルはｉＰｈｏｎｅ１２・１３シリーズが興行して同じ期間６８％増加した。特にベトナム市場でｉＰｈｏｎｅ販売量が前年に比べて１１９％のびたシェア９％で、サムスン（３４％）とＯＰＰＯ（１９％）、シャオミ（１３％）・Ｖｉｖｏ（１１％）に続き５位に入った。

一方、昨年東南アジア４カ国のスマートフォン販売量は前年比５％増となる９６００万台で１億台に接近したことが分かった。平均販売単価（ＡＳＰ）も上昇傾向にある。２０２０年この地域で販売されたスマートフォンのうち５５％が１５０ドル（約１万７４００円）未満の価格のものだったが、昨年にはこれが３８％に減った。

Ｃａｒｄｏｚａ氏は「今年の東南アジアのスマートフォン市場は観光客と雇用増加に伴う購買心理の改善、５Ｇ市場の拡大と通信事業者間の競争、スマートフォンアップグレードに対する需要などで前年比５％増加するだろう」と展望した。