＃１．２０２０年２月１５日、外交部の康京和（カン・ギョンファ）長官はドイツのミュンヘンで日本の茂木敏充外相（いずれも当時）と会談を持ち、「日本の具体的で誠意ある措置」を要求した。韓国が韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）終了を猶予することにしただけに、日本もやはり輸出規制を撤回せよという意味だった。だが日本はびくともしなかった。

＃２．２０２１年５月５日には外交部の鄭義溶（チョン・ウィヨン）長官と茂木外相による韓日外相会談が開かれた。鄭長官はこの席で福島の汚染水放出に対する反対の立場を明確に伝えた。これに対し茂木外相は韓国裁判所の慰安婦・強制徴用賠償判決に言及し韓国の解決策提示を要求した。互いに自分の話をするだけで会談は２０分で終わった。

＃３．鄭長官と茂木外相は２０２１年９月２３日、米ニューヨークで再会した。韓国外交部は「懸案解決と関係発展案について意見を交わした」と説明した。実際に文字通り意見だけ交わした。鄭長官は慰安婦・強制徴用など過去の問題に対する韓国側の立場を強調し、輸出規制撤回を要求した。外交部の報道資料によると茂木外相は「日本政府の立場を説明した」とある。互いに溝があり平行線をたどったという意味だ。


◇会談のたびに起きる悪材料…今度は「佐渡金山」

過去の韓日外相会談はこのように両国の友好関係を強化する機会ではなく溝を公式化する対立表出の場になったりした。慰安婦・強制徴用被害など過去史問題と日本の度重なる独島（ドクト、日本名・竹島）領有権主張など古くからの懸案に加え、文在寅（ムン・ジェイン）政権では日本の輸出規制と福島汚染水放出という新たな懸案が関係改善を妨げた。そして今度は「佐渡金山」という悪材料が登場した。

鄭長官は１３日に米ホノルルで開催する韓日米外相会議の際に別途の韓日外相会談日程を調整中だ。会談が実現すれば昨年１１月に林芳正外相が就任してから約３カ月ぶりの公式会談となる。両長官は昨年１２月に英リバプールで開かれた主要７カ国（Ｇ７）外相・開発担当相会議で会って短い対話をしたが、これは公式会談ではなく「遭遇」に近かった。

ただ両長官の会談が実現するとしても薄氷を歩く雰囲気が醸成されるだろうという懸念が出ている。日本が先月２８日に朝鮮人強制労働被害現場である佐渡金山をユネスコ世界文化遺産に登録することにし韓日間で相互に悪感情が膨らんでいるためだ。実際に鄭長官はこれに先立ち３日に林外相と初めての電話会談を行ったが、佐渡金山問題をめぐる攻防が加熱し本来の核心議題だった北朝鮮の弾道ミサイル対応議論は後回しにされた雰囲気だ。

◇初めての会談から「佐渡金山衝突」の懸念

当時の電話会談で鄭長官が「佐渡金山は韓国人の強制労働があった所」と指摘すると、林外相は「韓国側の主張を受け入れることはできない」と答えた。韓国の立場では林外相のこうした態度が強制労働の歴史そのものを否定しようとする意図に映るほかない。韓日外相会談が佐渡金山問題をめぐる両国の衝突が本格化する起爆剤になるだろうという懸念が出ている理由だ。

両長官はこれまで公式会談だけでなくまともなコミュニケーションの機会さえ持っておらず、相互に信頼関係が作られていないという点も問題だ。林外相は昨年１１月の就任後すぐに米国、中国、インドなど主要国のカウンターパートと就任のあいさつを兼ねた電話会談を持った。しかし電話会談のリストに鄭長官は含まれていなかった。

当時日本経済新聞は韓日外相間で電話会談が行われていない点を指摘し、「林外交の優先順位がわかる」と分析した。日本が韓国との関係改善を外交の優先順位に置いていないという意味だった。

◇仲裁に出た米国…関係改善は暗い見通し

今回韓日米の外相が会う機会に韓日外相会談日程が議論されるのもやはり両国の意志というよりはホスト格である米国の希望が反映された結果かもしれない。米バイデン政権は北朝鮮の相次ぐ弾道ミサイル発射に対応するため本格的な「同盟糾合」に出た状態だ。

韓日米３カ国共助は特に米国が追求するインド太平洋戦略と対北朝鮮共助の核心軸だ。韓日対立が韓日米共助に及ぼす悪影響を最小化するためにも米国は改めて韓日間の仲裁者の役割を自任するだろうと分析される。

ただバイデン政権は昨年１月の発足から継続して韓日関係改善を促してきたが大きな成果はなかった。特に日本は３月９日に大統領選挙を控えている任期末の文在寅政権との関係改善に出る誘引を感じられない雰囲気だ。これは韓国もやはり同じく、任期末の韓日関係改善動きがややもすると対日低姿勢議論につながりかねないという負担がある。

東アジア研究院のソン・ヨル院長は「米国は韓日関係改善が韓日米共助の潤滑油になるという考えから仲裁者役をするだろうが、現状況では韓日とも両国関係改善に積極的に出るのは難しい状況。韓日間で累積した懸案と悪材料に関連してもやはり韓国の新政権が発足してから本格的な交渉と議論を始められる環境が整えられるだろう」と話した。