英国の戦略国際問題研究所（ＩＩＳＳ）によると、ロシア軍は長期間にわたり革新を続け、新しい武器体系の導入と従来の装備の現代化・改良に力を注いだ。装備を大々的にアップグレードし、部隊の編成も現場状況に機敏に対応できるよう再編したロシア軍が国境に大挙配置されたのは、ウクライナだけでなく西側陣営全体の不安と緊張を高めるしかない。

実際、ロシアは軍事費に莫大な投資をしてきた。スウェーデンのストックホルム国際平和研究所（ＳＩＰＲＩ）の４月の発表によると、ロシアの２０２０年の軍事費支出は６１７億ドルで、世界４番目に多い。国内総生産（ＧＤＰ）の４％を超える。米国の７７８０億ドル、中国の２５２０億ドル、インドの７２９億ドルより少ないが、英国の５９２億ドル、ドイツの５２８億ドル、日本の４９１億ドル、韓国の４５７億ドルより多い。

ＩＩＳＳによると、ロシア軍は陸軍・海軍・航空軍と共に戦略ミサイル軍・空輸軍まで５軍体制で９０万人の兵力を維持する。軍事メディアのグローバルファイアパワーによると、２０２１年にロシア軍は米軍に次いで世界２番目の戦力と評価される。長く刃を研いできただけに、使ってみたいという誘惑に駆られるかもしれない。ロシアがそのような段階であり得る。


さらに２０００年からロシアと国家連合を維持するベラルーシが国境に中東の移住民を追い込んでいる。ベラルーシと国境が接するＥＵ国家ポーランドなどへ行くのが合法というフェイクニュースが中東に広がり、続いてベラルーシが大量のビザを発行し、同国の国営航空会社ベラヴィアが中東直航便を増やして乗客を運んだ。ベラルーシに到着した中東の移住民がポーランド国境に集まって通過を要求し、欧州連合（ＥＵ）加盟国をパニック状態に追い込んだ。

移住民・難民の受け入れは西欧で内部分裂を誘発する敏感な事案という点で、こうした事態はベラルーシが西欧に圧力を加えるために仕掛けた「ハイブリッド戦争」と評価された。その背後には、ハイブリッド戦術を長く研究して隠密に実践してきたロシアがあるというのが合理的な疑いだ。

ハイブリッド戦争とは非正規戦・サイバー戦争に加え、フェイクニュース、宣伝戦、外交戦、訴訟戦に外国選挙介入など影響力を行使できるほとんどすべての道具を動員し、相手に打撃を与えて苦しめ、必要なものを得る戦争の形態をいう。ロシアとベラルーシはこうした圧力を通じて米国とＥＵの経済制裁を緩和し、国際社会で発言権の強化を図っているという評価だ。結局、銃弾１発も発射せず、国際社会で自国の要求を貫徹して意志を実現させる政治戦争ということだ。

その間、国際社会の関心が中国に傾いたことに不満を抱いてきたプーチン大統領としては、これを通じて自国の戦略的価値を高めようという計算もあるようだ。「国際秩序」の側面でロシアの影響力を認めさせようという意図だ。

これが７日（現地時間）にプーチン大統領とバイデン大統領が米露オンライン首脳会談を開いた背景だ。こうした状況で両国の指導者がいかなる対話と合意をしても、国際社会はしばらく混乱するしかない。資源と戦力と経験のロシアを長く放置した結果だ。米国はもちろん欧州もこれを痛感せざるを得ない。

資源・軍事力・覇権の経験を幅広く持つロシアは今、新たな主演俳優の一人として国際社会という舞台に登場する準備をしている。国際社会は米中競争に続いてロシアの崛起という大きな課題を抱えることになった。


【コラム】ロシア軍精鋭１０万人兵力を国境に集結させたプーチン大統領の思惑（１）