先日、２０代の青年らと話す機会があった。契約職やアルバイトを転々としながら希望がないと語った。人生の出発ラインでぞっとするような考えもする。「通貨危機がまた来てほしい。守るものも失うものもない。住宅価格が暴落して現在の状況がひっくり返れば最後のチャンスがくるのではないだろうか」。

１９９０年代に生まれた２０代は大韓民国の建国以降、初めて親より貧しい世代になる可能性が高い。統計庁によると、２０代の賃金勤労者３５３万人のうち４０％の１４１万人が非正規職だ。２０１６年の３２％から現政権の５年間に４０％に増えた。３０代（２３％）、４０代（２９％）、５０代（３６％）よりも高い。相対的な弱者の２０代が最初に非正規職に追い出されたからだ。「非正規職ゼロ（０）」を掲げた文在寅（ムン・ジェイン）政権としては悲惨な結果だ。

資産の差も全年齢帯で２０代が最も大きい。上位２０％（３億２８５５万ウォン）と下位２０％（８４４万ウォン）の資産の差が３９倍にのぼる。２０代から大きな差が生じるのは、親から資産を受けたかどうかが決定的な要因だ。借金して投資した株式が上がったことで持ちこたえたが、世界的な緊縮の流れで株価の見通しは明るくない。株価が下がれば２０代の不安と不満はさらに強まるはずだ。


微妙なことがもう一つある。男女不均衡の問題だ。２０代の男性が女性より４１万人も多い。昨年、２０代の男性は３７２万人、女性は３３１万人だ。男児が好まれた９０年代に妊娠中絶があった結果だ。似た年齢の男女が結婚するという仮定のもと、男性９人のうち１人はパートナーを見つけることができない。男女不均衡は多くの社会問題をもたらす。女性に対する過度な嫌悪として表出したり、これに対抗して「男嫌い」が広がったりもする。

若い年齢で波風を経験したためか、２０代の思考は単純でない。「来年の大統領選挙を控えてあれこれと公約が出ているが、２０代は別にありがたく思っていない。財政を投入してやるのなら結局それを埋めるのは私たちになる」。２０代は小遣いのようなポピュリズムに簡単に誘惑されないほど成熟している。これは被害意識が強いという意味でもある。

民主化以降に生まれた２０代は保守・進歩の古い陣営争いに関心が低い。それよりも既得権の不公正、不平等、腐敗、パワハラに敏感だ。２０１６年に朴槿恵（パク・クネ）前大統領に怒った２０代が、２０１９年にはチョ・グク元法務部長官に石を投げた。若者の目には、朴前大統領を保護する太極旗部隊も、チョ・グク元長官をかばう親文も、不公正に目をつぶる集団にすぎない。大庄洞（デジャンドン）開発不正事件に最も憤りを感じているのも２０代だ。ギャラップによると、「特別検察官の導入が必要だ」という回答は２０代が７２％で最も多かった。大統領候補らが既得権の不公正を打破すると叫ぶと、２０代は冷笑する。「あなたが不公正な既得権ではないのか」。２０代は手強い。


【コラム】２０代に人気がない大統領候補の対決＝韓国（２）