＃１．２００８年４月２７日ソウル。その年夏に開催された北京オリンピック（五輪）の聖火リレー行事が予定されていた。行事は思いがけない暗礁に出会った。市内の至るところで中国のチベット弾圧に抗議するデモ隊と親中国デモ隊が衝突した。デモ隊は互いに大声で叫んで対立し、激昂した中国デモ隊は水入れや角材、石などを反対側に向かって投げ始めた。現場を取材していたカメラマンは飛んできた角材に当たって額にけがをして近くの病院に緊急移送された。ソウル市庁の芝広場で「チベット自由」のＴシャツを着ていた米国人・カナダ人は中国デモ隊に包囲されて殴打された。中国デモ隊は広場の向かい側でチベットと台湾の国旗を振っていた反中国デモ隊に群がり、悪口を浴びせながら暴力を行使した。事態を沈静化させようとしていた韓国の警察は中国デモ隊が振り回した凶器にあたって頭部をけがし、病院に運ばれた。中国デモ隊の多数は留学のため韓国に来ていた中国の学生たちだった。

＃２．ソウルでの事態はその数日前、オーストラリアの首都キャンベラでも同じような形で演出された。平和と和合を象徴する五輪聖火は、チベットデモ隊と五星紅旗をはためかせる中国人デモ隊の衝突に出会った。反中国スローガンに耐えられなくなった中国人デモ隊は議会議事堂前にまで集まり、合法的なデモを妨害した。反対デモ隊とオーストラリア市民は不安に震えた。

紆余曲折の末に開催された東京五輪は無事に終わったが、世の中は６カ月後になればまた五輪と向き合うことになる。東京２０２０を通過し、その半年後に北京２０２２が待っている。来年２月４日、北京冬季五輪の開幕日だ。２００８年８月北京夏季五輪に続く中国の２回目の五輪だ。１回目の北京五輪が中国の経済大国浮上を世界にアピールする展示場だとしたら、近づく２回目の北京五輪は共産党が指導する中国体制の優秀性を誇示する宣伝の場として計画されている。北京冬季五輪は来年秋に予定された習近平主席の任期３期目を控えて開かれる最大のスポーツイベントだ。


中国は今、変異株を繰り返して落ち着かないパンデミックではなく、違うことに心配しなければならない状況だ。欧州連合（ＥＵ）・英国・米国の政界は北京五輪に政府代表団を派遣するのをやめよう（外交的ボイコット）と言って圧迫している。ナンシー・ペロシ米国下院議長がこれを提唱し始めた。欧州連合議会や英国議会がこれに遅れまいと同調している。中国政府が香港・チベット・新疆ウイグルの人権状況を改善しないなら政府代表団を北京五輪に派遣するべきではないという決議案が次々と議決されている。新疆ウイグルと香港の人権問題を巡り、２０１９年から対立している西側世界と中国の葛藤は未来進行形だ。選手団の不参加ではない国家元首、高位官僚など政府代表団の不参加で終わるなら、五輪開催自体が脅威を受けるわけではない。だが、習近平が率いる中国体制に対する西側世界の外交的圧迫が中国の五輪祭典で公開的に浮上する点は中国にとっては悩みの種だ。

◆共産党権威主義体制を見せる北京２０２２

２００８年と２０２１年の状況ははっきりと異なる。２００８年の西欧は中国に対する余裕であふれていた。「世界平和を念願すると言いながら、自分と違った考えを持っていると言って暴力を行使した中国人が五輪を開催する資格があるのか」「世の中のどの民族が、よその国に行ってその国の人々と警察を暴行することができるのか」という非難が次々と出てきたが、五輪ボイコットにつながることはなかった。西欧世界は中国に魅惑されていたためだ。輝かしい成長を繰り返して世界の工場として立ち上がった中国は、西欧には拒否できない貿易と投資相手だった。同時に西欧は中国との取引は、結局のところ中国を変化させると確信していた。西欧民主主義市場経済の圧倒的優越性が究極的には共産党独走の権威主義体制を押し倒すと信じて疑わなかった。そのため中国デモ隊の逸脱に対して文明世界に目を開くことができなかった後進的な形態として下に見る余裕を持つことができた。

２０２１年西欧はこれ以上そのような余裕を持てなくなった。ペースは遅いが、中国が結局は西欧が考えた方向に改革されて開放されるという信頼は西欧が自らかけた呪術だったことを悟った。経済をきっかけに中国を変化させようとした西欧の計画は失敗した。かえって２０２０年コロナパンデミックの渦巻を体験し、中国との経済の輪のせいで西欧の体制安全が脅威を受ける逆説的な状況にまで追い込まれた。コロナパンデミックによってその姿が現れた西欧民主主義の深刻で混乱した有様は、相対的に中国のデジタル権威主義体制の安定性を浮き彫りにした。西欧は冷たい水を浴びせられたかのように、中国の魔法から覚めた。２００８年経験した中国デモ隊の暴挙は啓蒙の対象ではなく、もしかしたら中国の本質かもしれないという考えが主流社会を支配し始めた。


【コラム】北京五輪、経済大国越えて中国体制の優秀性を伝える宣伝の場になるだろう＝韓国（２）