東京オリンピック（五輪）閉会式の翌日の９日。五輪公式ホームページの聖火リレー地図には未だ島根県上部に小さな点がある。独島（ドクト、日本名・竹島）が日本の領地かのように表示されているのだ。

これは東京五輪組織委員会が先月２４日、ホームページにクリミア半島をロシアの領土であるかのように表記したが、ウクライナの抗議を受けて修正したのとは対照的だ。クリミア半島は、ウクライナとロシアが自国の領土と主張する紛争地域だ。ウクライナのドミトロ・クレバ外相はツイッターを更新し、「誤った地図が掲載されたことを知り、国際五輪委員会（ＩＯＣ）に連絡した。彼らはすぐに謝罪した」と述べた。




一方、大韓体育会は、五輪期間の間中対応しないまま、９日、東京を発った。東京五輪で「独島」は、「竹島」として残ったわけだ。この過程は、２０１８年平昌（ピョンチャン）冬季五輪の時に独島が描かれた韓半島（朝鮮半島）旗が議論になった時と大きく異なる。当時ＩＯＣは、日本の抗議を受け入れ、平昌五輪組織委員会に独島を削除するように勧告し、韓半島旗を交換した。

ところが、李起興（イ・ギフン）大韓体育会長は８日、東京メインプレスセンターで記者会見を開き、「スポーツ外交の大きな成果と言えば、今後、競技場で旭日旗を使用できないようにＩＯＣから文書で約束されたこと」と自画自賛した。しかし、翌日、武藤敏郎東京五輪組織委員会事務総長が記者会見で「ＩＯＣに事実確認したところ、『今までのスタンスと変わらず、ケース・バイ・ケースで判断する」と回答した。（旭日旗を）禁止するというのは事実ではない」とし、李会長の主張に反論した。

大韓体育会は、東京五輪開幕を前に、選手村に「臣にはまだ５０００万国民の応援と支持があります」と書かれた垂れ幕を掲げた。ＩＯＣが「政治的宣伝は認められない」という五輪憲章５０条違反を挙げて撤去を要請し、大韓体育会は「競技場内の旭日旗使用にも同様に適用する」という約束をＩＯＣから受け取ったとし、垂れ幕を撤去した。

５日、スポーツクライミング男子複合のボルダリング第３課題で旭日旗の形状の人工構造物が登場した。ユーロスポーツなど外信も、これを「ライジング・サン（旭日）」と説明した。国際スポーツクライミング連盟（ＩＦＳＣ）も「灰色の突起と小さな黄色のホールドで構成された、日本のライジング・サン」と伝えた。しかし、李起興会長は「観点の違いだと思う。（この問題を）考える余裕もなかったし、過剰な拡大解釈ではないか」と問い返した。

記者会見があった日、「スポーツクライミングの女帝」キム・ジャイン氏がインスタグラムに「軍事侵略被害国にとって、旭日旗はドイツ・ナチスのハーケンクロイツと変わらない。五輪精神を守ろうとするなら、五輪の舞台でそのデザインとコメントは絶対に使うべきではなく、責任者は謝罪しなければならない」と批判した。

東京五輪は新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の影響で無観客で開催された。そのため、ＩＯＣが旭日旗を使用した応援を禁止するという約束はそもそも実効性がなかったとの指摘が出ている。大韓体育会は、スポーツクライミングの旭日旗形状の壁にも気づいていなかったし、旭日旗を連想する日本ゴルフ代表チームのユニフォームにも何もできなかった。日本女子ゴルフの稲見萌寧選手は７日、「ライジング・トゥ・ザ・チャレンジ」をコンセプトとしたユニフォームを着て銀メダルを取った。

旭日旗退治と独島守護運動を行った徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）誠信（ソンシン）女子大学教授は「戦犯旗を意図的に形象化した構造物も大きな問題だ。外信と連盟が『ライジング・サン』だというのに、（大韓体育会長が）拡大解釈だと言う」とし、「韓国関係者が、もっと努力しなければならない。ＩＯＣのダブルスタンダードが問題だが、ＩＯＣからの公式文書を受け取ったという体育会が積極的に抗議する機会だった。クリミア半島の事例もあり、ＩＯＣを圧迫してホームページの点（独島）を消して帰ってくるべきだった」と遺憾を示した。