会社員のイさん（４０）はこのところ頭の中が複雑だ。最近の株価の流れが良くないため余裕資金の９００万ウォンを株式に投じるべきか判断がつかないからだ。これに先立ちサムスン電子やカカオなどの株式に投資した資金を引き揚げるかも悩みだ。イさんは「保有している株式を損失を出して売るのはもったいなく、株式に追加で投資すれば資金が長期間引き出せなくならないか心配」と話した。

韓国投資証券のチョン・セホＧＷＭセンターチーム長は「最近センターで株式投資をする個人顧客数は株式投資ブームが起きた今年初めと比較すると７０％以上減った」と話した。韓国の証券市場の体力が落ちたというシグナルはあちこちで感知される。３日の韓国取引所によると、先月のＫＯＳＰＩ市場の１日平均売買代金は１３兆８１４３億ウォンにとどまった。昨年１０月の１０兆８４７０億ウォン以降で最も低い。ＫＯＳＰＩが最高値行進を続けた１月の２６兆４７７８億ウォンと比較すると半分水準だ。２月に１６億６８００万株に達した１日平均取引量も先月には１０億株まで落ち込んだ。

証券市場の活力度を計るＫＯＳＰＩ回転率（売買代金を時価総額で割った比率）も下落傾向だ。先月には１月の２４．９％から半分近い１３．３％まで落ちた。株式の回転率がそれだけ下がったという意味だ。


メリッツ証券のイ・ジンウ投資戦略チーム長は「取引量と売買代金は指数に後行する指標。ＫＯＳＰＩが狭いボックス相場で動いており取引が減るほかない」と分析した。

実際にＫＯＳＰＩは６月末に３３００ポイントを超え先月６日には３３０５．２１で最高値を更新したが、その後３２００ポイント台で推移している。今年初めに最高値記録を塗り替えてからの上昇の勢いは一段と弱まった。既存の悪材料であるインフレとテーパリングの懸念に、景気と企業業績のピークアウト議論、デルタ株の感染拡大、中国規制という伏兵まで加勢した余波だ。

特にこれまで株価上昇を牽引してきた個人投資家の投資が大幅に減った。先月の個人投資家の１日平均売買代金は９兆ウォン台で、１月の１７兆３０００億ウォンの５２％水準だ。ＩＢＫ投資証券リサーチ本部長のチョン・ヨンテク氏は「証券市場調整の懸念が大きくなり、株価上昇に対する自信も落ち投資家が市場を観望している」と説明した。

個人投資家が好む大型株の株価が遅々として進まない点も一役買った。個人投資家が今年２６兆ウォン以上買い越したサムスン電子は６カ月以上８万ウォン前後で横ばい中だ。サムスン証券のチョン・ミョンジ投資情報チーム長は「半導体・プラットホーム企業の株価が鈍化し非自発的長期投資に入った投資家が多い」と話した。投資収益が出る株式を売って他の銘柄を買うパターンが繰り返されるが、収益を出すのが難しくなり取引が減ったという説明だ。今月も取引不振が続くだろうという見方が優勢だ。市場を押さえ付ける悪材料はそのままだが、反騰要因を探すのが難しいからだ。

だが証券市場が上昇傾向を離脱したとみるのは性急だとの主張もある。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「市場に悪材料が支配的という状況だが経済ファンダメンタルズや業績方向性を傷つけるとは言いがたい。強気の市場基調は終わっていない」と述べた。

証券市場で待機する資金の性格の投資家預託金は２日基準で６９兆ウォン台となり、個人投資家の資金力も相変わらずだ。イ・ジンウ氏は「企業の業績が鈍化しない限りＫＯＳＰＩは年内に３５００まで行けるとみている。７－９月期の業績が期待に合致するかがカギ」と話した。