「金メダル３０個、世界３位」

東京オリンピック（五輪）開催国の日本が今大会で掲げた目標だ。これまでの金メダル最高記録が１６個（１９６４年東京大会、２００４年アテネ大会）だった日本にとっては無茶な目標ではないかという指摘もあった。だが、日本が東京五輪開幕６日ぶりに１０個の金メダルを獲得して総合１・２位争いに食い込むようになると目標が現実化するのではないかという見通しも出ている。

◆金メダル取れば報奨金最大２５００万円


日本が善戦している背景として、主催国の利点が最も多くあげられているが、「マネーパワー」も無視できないという意見もある。日本のスポーツ新聞などによると、今大会で金メダルを獲得する選手は日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）から５００万円の報奨金を受け取る。銀メダルリストは２００万円、銅メダルリストは１００万円だ。

韓国〔金メダル６０００万ウォン（約５７０万円）に毎月１００万ウォンの年金〕などと比較するとそれほど多くなさそうだが、各競技団体が個別に支給する補償金まで合わせると規模は大きくなる。金メダリストの場合、各協会から２０００万円（陸上、ゴルフ）、１０００万円（バドミントン、卓球、空手）、８００万円（テニス）などが追加で支給される。最大２５００万円の補償金を受け取ることができるということだ。

読売新聞によると、日本では学校体育教育に重点を置くスポーツ文化が発達していて、「スポーツ選手が経済的利益を追求してはいけない」という「アマチュアリズム」が根深かった。１９８０年代まで五輪でメダルを取った選手でさえ特別な報奨金はなかった。

◆メダル獲得有力種目に集中支援

契機になったのは１９８８年ソウル大会での「屈辱」だったという。当時、日本は金・銀・銅合わせて１４個のメダルで韓国（３３個）や中国（２８個）に大きく遅れを取った。その後、メダルを獲得した選手に対する報奨金が検討され始め、１９９２年アルベールビル大会から金メダル３００万円、銀メダル２００万円、銅メダル１００万円の報奨金を出し始めた。２０１６年リオ大会からは金メダリストだけ５００万円に増えた。

東京五輪を準備しながら予算も大きく増えた。日本スポーツ庁によると、五輪・パラリンピック選手強化に使われた予算は２０２１年に１０３億円で、２０１５年に比べて４０％増えた。特に五輪のメダル可能性が高い種目を「Ｓ等級」（野球・柔道・体操・スケートボードなど１０種目）、「Ａ等級」（卓球・テニス・バレーボール・ソフトボールなど６種目）に分けて他の種目より３０％、２０％予算を増額した。

◆コロナであまりにも強まった「開催国プレミアム」

開催国が地の利を生かして良い成績を収めるのは五輪の時ごとに繰り返されてきた。だが、東京五輪の場合、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）という類例のない感染病下で行われているだけに、開催国プレミアムがあまりにも大きくなりすぎているという指摘もある。

ひとまず五輪出場権を得る過程でも新型コロナで世界各地で予選が中断されて不公平だと指摘する声が高かった。多くの外国選手たちが日本国内での適応訓練もまともに行うことができなかった。選手村に宿泊している外国選手は不十分な施設に感染者まで相次いで出てきて不安に震えているが、日本選手団の大多数は選手村ではなく個室利用が可能な味の素ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ））や外部のホテルに宿泊している。

時事通信は２４日、東京五輪が「各国の選手が置かれる環境の格差が目立つ大会となる」と指摘した。日本選手団の尾縣貢総監督も「スポーツは平等の下でやるべきだと思うが、コロナ禍で世界の状況が全く違う。いかんともし難いと感じる」と述べ、複雑な心境を表わしたと通信は伝えた。