ビットコイン価格が１万ドル台に下がりかねないとの見通しまで出てきた。３万ドル台のボックス相場で推移しているビットコインが一時的な調整局面ではなく暴落相場に進入したと分析される。多くの専門家もビットコインが年内に急落のマジノ線とされた３万ドルを割り込み振るわない姿が続くと予想している。

ビットコインに対する暗鬱な見通しを出した人物はグッゲンハイムパートナーズのスコット・マイナード最高投資責任者（ＣＩＯ）だ。彼は９日にＣＮＢＣとのインタビューで「過去と比べた現在の価格傾向は（調整ではなく）暴落」と診断し、「これは近くビットコイン価格が（最高値に比べ）７０～８０％水準である１万～１万５０００ドル台まで下がる恐れがあるということ」と話した。

仮想通貨市況仲介サイトであるコインマーケットキャップによると、１１日午前１０時３０分基準でビットコイン価格は３万３７３８ドルで２４時間前より０．４７％下落した。ビットコインの取引価格は５月の高値と比べ３０～４０％ほど急落した後、今月に入り３万～３万６０００ドルのボックス相場に閉じ込められた姿だ。


マイナード氏は代表的な仮想通貨楽観論者だ。彼は昨年１２月にブルームバーグテレビとのインタビューで「ビットコインの希少性と国内総生産（ＧＤＰ）比の金の価値などの関連指標などを考慮したファンダメンタルズ（基礎体力）を分析すると価格は約４０万ドルにならなければならない」と主張した。

だが４月に突然態度を変えた。ビットコインの内在価値を認めながらも大々的な調整を予告したのだ。彼は４月２１日のＣＮＢＣとのインタビューで「短期的にビットコインに現れた大規模な動きにより過度なバブルが発生した。今後ビットコイン価格は現在の価格の５０％水準である２万ドルから３万ドルまで落ちる大々的な調整が発生するだろう」と予想した。

当時５万５０００ドル前後を維持していたビットコイン価格は１カ月後の５月１９日には１日で３０～４０％急落した。中国発の規制の衝撃にともなう「黒い水曜日」を正確に予測したのだ。

ビットコインをはじめとする仮想通貨の見通しはますます暗くなっている。下落局面が続くだろうという予想にウエイトが置かれてだ。仮想通貨に対する各国政府の規制レベルが高まっている上に、米国などを中心にテーパリング（資産買い入れ縮小）など金融引き締めの動きが続いた影響だ。

ＣＮＢＣが先月２３日から３０日までの１週間に１００人の金融専門家にアンケート調査を実施した結果、回答者の４４％が「ビットコインは３万ドル以下に下がった状態で今年を終えるだろう」と答えた。これは４万ドル以下（２５％）と５万ドル以下（２５％）と答えた人の２倍水準であり、６万ドル以下（６％）と明らかにした回答者の７倍を超える。