最近の韓国の中高生の基礎学力の低下は新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）拡大で触発された一時的な現象ではなく、数年にわたって進んできた結果だという研究が出てきた。

釜山（プサン）教育大学のイ・グァンヒョン教授は「基礎学力の低下原因に対する仮説分析と基礎学力向上方案」で、新型コロナ以前である２０１０年代中盤以降から基礎学力の低下が急激に進んだと分析した。韓国教育政治学会の「教育政治学研究」３月号に載せられた論文だ。

◆「基礎学力の低下、２０１０年中盤から深まった現象」


教育部の国家水準学業達成度評価での基礎学力未達学生比率、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）で低い水準を示す学生比率はどちらも２０１０年代中盤から増え始めた。

国家水準学業達成度評価で、２０１０年代中盤でさえ基礎学力未達の比率は中学校国語で１～２％、高等学校数学で４～５％にとどまっていたが、２０１０年代後半ではその比率がそれぞれ４％台と９～１０％台に増えた。ＰＩＳＡ評価でも２０１０年以前の数学と読解で２水準未満を現わした学生はそれぞれ８％前後と５％台だったが、２０１８年にはどちらも１５％台に高まった。

◆「自由学期制の全面導入以降、基礎学力の未達急増…必要なら廃止を」

イ教授は自由学期（学年）制など教育課程の問題が基礎学力未達深化をもたらしたと考えている。２０１０年代中盤以降、所得格差が特に大きく広がったわけではないからだ。統計庁の家計金融福祉調査結果と純資産ジニ係数が減少傾向で、私教育費の調査でも低所得学生数も減っていることを根拠に挙げている。

２０１７年国家水準学業達成度評価で、中学３年生で基礎学力未達比率が急増したが、イ教授はこの学生が中１になったころから自由学期制が全面施行された点に注目した。自由学期制は朴槿恵（パク・クネ）政府の時に試験なく進路体験・自治活動など体験中心の教育をしようという趣旨で中学校に導入された。

イ教授は「いっそのこと小学校高学年段階で自由学期制を実施し、中学校では内実のある教科学習と創意的体験活動を行うことを考慮する必要がある」とし「現場で生徒の学業集中と学力増進に副作用が多いなら、果敢に廃止する検討も必要だ」とした。

◆「力量強調して相対的に知識・情報を軽視…教育課程が頻繁に改正されすぎている」

その他にも、力量中心の教育課程談論への偏り、頻繁に改正される教育課程、教師の士気低下なども教育課程上の問題として提示された。

詰め込み、暗記中心式教育に対する反省で、最近の教育課程では対人関係力量と葛藤対処能力などを強調する力量中心の教育課程が支配的だった。イ教授は「問題点に対する単純な反作用で、非認知的力量だけを強調し、生徒たちに基本的に教育しなければならない認知的力量、すなわち知識と情報の内容に対する議論が消えた」とみている。

また、２００７年に教育課程が改正されて２００９年に再び改正が行われたことから、教師がこれを研究して適用するのに忙しいため、脆弱階層や基礎学力未達生徒に対して十分な管理ができなかったとみている。イ教授は結論で「教員成果給制は、学業に困難を感じる生徒に対する集中度を弱める原因」としながら「教師の満足度とやりがいを引き上げるために教員能力開発評価制と教員成果給制を廃止しなければならない」と話した。