韓日首脳会談不発を巡る両国政府間の真実攻防と責任転嫁が見苦しい。発端は先週末、英国で開かれた主要７カ国（Ｇ７）首脳会議（サミット）で文在寅（ムン・ジェイン）大統領と菅義偉首相間の会談が不発になったことだ。韓国外交当局者は「略式会談をすることで暫定合意しておいて、独島（トクド、日本名・竹島）訓練を言い訳に日本が一方的に約束を破った」という事実をメディアに公開した。反面、日本官僚は「合意した事実は全くない」と反論した。

はっきりしているのは韓国が会談開催に積極的であり、日本は消極的な姿勢で一貫していた点だ。韓国政府が強制徴用解決法を用意しない限り会談には応じないという日本の立場が確かで、正式会談は難しくても略式会談は開催できるという期待があったがついに不発となった。事前合意があったかどうかは別の問題としても、日本が会談を拒否していた姿だけは間違いない。

問題が日本だけにあるわけではない。たとえ日本が暫定合意を破ったのが事実でも、その内幕を韓国政府が外交慣例を破ってメディアに流す方式で公開したことは決して褒められた対応とはいえない。首脳会談を巡る外交チャネル間の水面下の協議を公開して責任攻防に火をつけたのは、問題を解決するのではなく大きくすることだ。結果的にＧ７サミットで両国首脳が額を突き合わせて懸案の解決糸口を探れたらという当初の期待は水泡に帰した。


Ｇ７での韓日首脳会談不発を巡る感情対立は７月東京オリンピック（五輪）を契機に進められていることが分かった文大統領の訪日にも否定的な影響を及ぼしかねない。すでにそのような兆しが現れている。文大統領が外交ルートを通じて訪日意思を伝達したという日本メディアが先に出てくると、韓国政府当局者は一斉に不快な反応を示した。だが日本のせいばかりもできない。姜昌一（カン・チャンイル）駐日大使は今月１１日、朝日新聞のインタビューで東京五輪時に文大統領の訪日を希望するという意志を公開的に明らかにしたことがある。

１９６５年国交正常化以来、最悪の葛藤状態となっている韓日関係をこのまま放置すれば、長期回復が不可能な状態にさらに陥りかねない。韓日間には経済分野だけでなく、北核解決や中国台頭への対応など、互いに手を取って解決しなければならない課題が山積している。両国政府は、どちらにも損害となる状況悪化行為を直ちに中断しなければならない。７月の東京五輪は対話復元のための絶好の機会だが、残された時間はそれほど多くない。日本は鍵をかけた対話の扉を開かなければならない。韓国は葛藤の原因である強制徴用問題に対する解決法を用意しなければならない。具体的な解決糸口を作るために時間がかかるなら、まず文大統領が解決意志を直接明らかにすることがその第一歩になり得る。