はっきりしているのは韓国が会談開催に積極的であり、日本は消極的な姿勢で一貫していた点だ。韓国政府が強制徴用解決法を用意しない限り会談には応じないという日本の立場が確かで、正式会談は難しくても略式会談は開催できるという期待があったがついに不発となった。事前合意があったかどうかは別の問題としても、日本が会談を拒否していた姿だけは間違いない。


問題が日本だけにあるわけではない。たとえ日本が暫定合意を破ったのが事実でも、その内幕を韓国政府が外交慣例を破ってメディアに流す方式で公開したことは決して褒められた対応とはいえない。首脳会談を巡る外交チャネル間の水面下の協議を公開して責任攻防に火をつけたのは、問題を解決するのではなく大きくすることだ。結果的にＧ７サミットで両国首脳が額を突き合わせて懸案の解決糸口を探れたらという当初の期待は水泡に帰した。