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安倍氏の退任後に「ノージャパン」も終わり? 韓国人51%「日本に行きたい」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

東京の代表的な観光地「浅草寺」の雷門の様子。ユン・ソルヨン特派員

韓国人の半分以上が「日本を訪れたい」と答えたアンケート調査結果が発表された。

共同通信、朝日新聞などは21日、新聞通信調査委員会が昨年12月から今年1月まで韓国や米国、中国、フランス、タイなど5カ国の国民を対象に実施した世論調査の結果を報じた。

新聞通信調査委員会は2015年から年間1回、このような調査を実施してきた。今回の世論調査対象者は各国の約1000人ずつだった。


調査で「日本に行きたいと思うか」という質問に韓国人の51.0%が「行きたい」と答えた。直前の世論調査に比べて16.8%ポイント上昇した数値だ。同じ質問に対する他国国民の回答の割合をみると、タイ77.8%、フランス60.2%、米国51.8%、中国40.3%が「行きたい」と答えた。

直前の調査に比べて中国は19.4%ポイント、米国は6.5%ポイント、タイは5.4%ポイント下落し、フランスは2.6%ポイント上昇した。

日本に対する好感度は調査対象5カ国の中で韓国が最も低かった。日本に好感を感じるという回答の割合はタイ89.6%、米国79.6%、フランス77.8%、中国39.7%、韓国31.3%の順だった。日本に対する好感度に関する韓国の世論調査参加者の割合は直前の調査に比べ8.6%ポイント上昇した。

これを受け、時事通信は世論調査で韓国側を担当した関係者の話を引用して「安倍晋三前首相の退任で韓日関係の改善への期待が高まっている」と分析した。

東京オリンピック(五輪)・パラリンピックの開催に関連した質問には5カ国いずれも中止、または延期するべきだという回答の割合が70%を上回った。国別では、タイが95.6%で最も高く、韓国94.7%、中国82.1%、米国74.4%、フランス70.6%の順だった。



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