韓国人の半分以上が「日本を訪れたい」と答えたアンケート調査結果が発表された。

共同通信、朝日新聞などは２１日、新聞通信調査委員会が昨年１２月から今年１月まで韓国や米国、中国、フランス、タイなど５カ国の国民を対象に実施した世論調査の結果を報じた。

新聞通信調査委員会は２０１５年から年間１回、このような調査を実施してきた。今回の世論調査対象者は各国の約１０００人ずつだった。


調査で「日本に行きたいと思うか」という質問に韓国人の５１．０％が「行きたい」と答えた。直前の世論調査に比べて１６．８％ポイント上昇した数値だ。同じ質問に対する他国国民の回答の割合をみると、タイ７７．８％、フランス６０．２％、米国５１．８％、中国４０．３％が「行きたい」と答えた。

直前の調査に比べて中国は１９．４％ポイント、米国は６．５％ポイント、タイは５．４％ポイント下落し、フランスは２．６％ポイント上昇した。

日本に対する好感度は調査対象５カ国の中で韓国が最も低かった。日本に好感を感じるという回答の割合はタイ８９．６％、米国７９．６％、フランス７７．８％、中国３９．７％、韓国３１．３％の順だった。日本に対する好感度に関する韓国の世論調査参加者の割合は直前の調査に比べ８．６％ポイント上昇した。

これを受け、時事通信は世論調査で韓国側を担当した関係者の話を引用して「安倍晋三前首相の退任で韓日関係の改善への期待が高まっている」と分析した。

東京オリンピック（五輪）・パラリンピックの開催に関連した質問には５カ国いずれも中止、または延期するべきだという回答の割合が７０％を上回った。国別では、タイが９５．６％で最も高く、韓国９４．７％、中国８２．１％、米国７４．４％、フランス７０．６％の順だった。