自慢の頻度で見れば最近は「Ｋ防疫」に押され気味のようだが、「ＩＴ強国」は韓国のずっと前から自慢の種だ。真夜中の奇襲開通でもあったが米国を抜いて世界で初めて第５世代（５Ｇ）移動通信サービスを開始し、インターネットと携帯電話の普及率は世界最高水準だ。デジタルマルチメディア放送（ＤＭＢ）用の衛星打ち上げも初めてに挙げられる。

こうした自慢をしようとするなら１０本の指でも足りないが、韓国教育放送（ＥＢＳ）の「オンラインクラス」を見るとどこへ行って「ＩＴ強国コリア」と話せるのか疑問だ。新学期が始まり半月が過ぎたが、オンラインクラスとｅ学習場など公共学習管理システムで問題が相次ぐ。双方向授業のためシステムをアップグレードしたというのにまともに動作しない。特にオンラインクラスは接続不良でシステム安定性が大きく落ち教師らが苦しんでいる。生徒らもいらいらする。不満があふれている。新型コロナウイルスにより遠隔授業を始めて１年が過ぎたが教育当局はこれまでいったい何をしていたのか。

教育部の兪銀恵（ユ・ウンヘ）長官は結局１６日の国会で「重大な責任を感じる。機能改善作業を３月末までに完了する」と話した。兪長官の言葉通りに実際にシステムがまともに構築され授業がうまくできるかは未知数だ。「授業の核心機能は問題ない」というＥＢＳのオンラインクラスのホームページには「現場の意見をモニタリングして持続的に補完する」という機能改善案内文が掲示されている。


オンラインクラスの代わりにいっそ米国の民間テレビ会議プラットフォームの「ズーム」を使うという教師も相当する。いまは学校の授業の場合、４０分を超えてもズームを無料で使えるが、８月からは料金を払わなければならない。韓国政府は料金支援策を検討しているという。ＩＴ強国を自慢する国でまともなオンライン教育プラットフォームひとつ作れず他の国の会議システムを教育用に使い料金を払う心配をしなければならないのが韓国の現実だ。

字を読み書きできないだけが文盲ではない。デジタル機器を扱う能力が字を読み書きできることくらいに重要な時代だ。デジタルリテラシーだ。そのためには先にスマート機器がなければならない。昨年オンライン授業を始めながら韓国政府は低所得層の家庭の子どもにノートブックやタブレットＰＣを支援している。だが依然として不足している。ウーワブラザーズのキム・ボンジン議長が何日か前に低所得層の子どもに高性能ノートブック１万台２００億ウォン相当を支援すると明らかにしたのもそうした理由からだ。デジタル時代に情報格差・学習格差は激しくなっているが、オンライン授業のために支援された一部ノートブックはスペックが低かったりバッテリー性能が良くなく学習に困難を経験しているとキム議長が話したのは教育当局が痛切に受け止めなければならない部分だ。

韓国政府の２０２０年私教育費調査を見ると、新型コロナウイルスの余波で小中高生の私教育参加率、私教育費総額は前年より大きく減った。だが私教育を受けた生徒だけみれば私教育費用は前年より増えた。所得が高いほど私教育参加率と支出が増加した。教育の「富益富貧益貧」だ。非対面オンライン遠隔授業がまともにできなければ私教育を受けられない低所得層の子どもは公教育・私教育両方でまともに勉強ができないのだ。

教育は他のどの分野より同等な機会保障が重要だ。文在寅（ムン・ジェイン）政権が強調する公正社会のためにも必須だ。米ブルッキングス研究所のリチャード・リーブス専任研究員は『２０ｖｓ８０の社会』（原題：Ｄｒｅａｍ　Ｈｏａｒｄｅｒｓ）で上流層が自分たちの利益のためどのように社会不平等構造を維持するかを説明する。大きく見れば３種類だ。１番目は富裕層の町内・学校・住宅価格維持に向けた排他的な土地用途規制、２番目は不公正な大学入学手続き、３番目はインターン機会の不公正な分配だ。簡単に言えば良い土地・教育・雇用を先に確保することだ。教育は雇用と密接につながっている。

新型コロナウイルスで迎えることになった全面的なオンライン教育はうまく活用すれば同等な機会をさらにしっかり保障できる。登校を通じた対面教育が急がれるが、オンライン教育システムを備えるのは違う次元の問題だ。遠隔授業はひとつの流れになった。対面・非対面融合教育を通じて教育の効果をより高めることができる。双方向プラットフォームにアップグレードするのに６０億ウォンほどかかったというが、問題だらけではないしっかりとしたオンライン教育プラットフォームを作らなければならない。必要ならば資金をさらに使ってもかまわない。私たちの子どもたちが勉強するのに使うお金なのだからまともに作るならばそれを惜しむ人はいないだろう。

ヨム・テジョン／ＥＹＥディレクター