そうでなくとも供給不足に苦しめられる半導体市場に悪材料が重なった。寒波や地震などで大規模停電が起き世界各地の半導体工場が稼働を中断する状況が起きている。

米テキサス州オースティンにあるサムスン電子の半導体工場は現地時間１６日午後３時から稼動を止めた。この地域で氷点下１７度の寒波が２週間続き、１２センチメートルを超える積雪を記録して電力危機が発生したためだ。主要な電力供給源である風力発電機も相当数が故障したという。オースティン市は電力不足を理由にサムスン電子とインフィニオン、ＮＸＰ、テスラなどに工場稼動を止めるよう要請した。

オースティン市はひとまず３日間電力供給を中断すると通知したが、気象条件によっては停電期間が長引くこともありうる。サムスン電子は「住民の安全のためオースティン市の電力供給中断を受け入れた。工場再稼働時期はまだ決まっていない」と説明した。サムスン電子は予告された停電のため被害額は大きくないと伝えた。同社内外では最小１週間の生産への支障は避けられないとみている。


面積１２２万１０００平方メートルのサムスン電子オースティン工場はファウンドリー（委託生産）生産ラインを保有している。従業員は３０００人ほどだ。スマートフォンに使われるアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）が主要製品だ。サムスン電子はこの工場に１８兆８０００億ウォン以上を投じた。サムスン電子は追加で１７０億ドル規模の投資を検討していると業界はみている。

１３日に日本の福島県沖でマグニチュード７．３の強い地震が発生し、ルネサスの茨城工場が稼動を中断した。ルネサスは車両用半導体で世界３位の企業だ。ルネサスの主力生産基地であるこの工場には唯一１２インチウエハー組み立てラインがある。現在この工場への電力供給は再開されたが、製造装備と製品損傷などを確認する作業が必要で生産を止めた状態だ。半導体業界では少なくとも１～２カ月はルネサス工場の運営は難しいとみる。

昨年１２月には台湾北東部海域でマグニチュード６．７の地震が発生し、世界１位のファウンドリー企業であるＴＳＭＣの工場で停電が発生した。米ＤＲＡＭ企業マイクロンテクノロジーの台湾工場も電力供給が途絶え工場稼動を止めたが後に再開した。

極東大学半導体装備工学科のチェ・ジェソン教授は「ナノプロセスを扱う半導体工場は生産ラインが止まると設備再点検などを経て生産環境を新たに作らなければならない。１日止まるだけでも数百億～数千億ウォンの被害が発生する可能性がある」と話した。２０１８年に京畿道平沢（キョンギド・ピョンテク）のサムスン電子半導体工場で停電が発生した時は３０分間の稼動中断で５００億ウォン台の損害を出したという。

業界では半導体供給不足が激しくなりかねないと懸念する。テキサス州オースティンに工場を置いたＮＸＰは車両用半導体分野で世界１位、インフィニオンは世界２位だ。現在も車両用半導体不足でゼネラルモーターズとフォード、フォルクスワーゲンなど自動車メーカーで生産に影響が出ている。市場調査会社のＩＨＳマーケットは車両用半導体不足により１－３月期だけで世界で１００万台ほどの生産支障を予想した。

半導体供給不足は価格上昇につながる恐れもある。ルネサスは先月１日基準でアナログ・電力半導体価格を引き上げると明らかにした。日本経済新聞はＴＳＭＣが今月末から段階的に車両用半導体価格を最大１５％引き上げる予定だと報道した。オランダＮＸＰも価格引き上げを予告した。

韓国半導体産業協会のアン・ギヒョン常務は「ファウンドリー供給がさらに不足し需要は増える状況のためさらに価格が上昇するだろう」と予想した。