１９８６年、日本の半導体業界は興奮を隠すことができなかった。ＮＥＣが世界のメモリー半導体部門の絶対強者である米テキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）を破りシェア１位を記録したからだ。東芝と日立までＴＩを抜いた。１９８７年の世界半導体上位１０社のうち、ＮＥＣ、東芝、日立が１～３位を占め、富士通が６位、三菱が９位と日本企業５社が名前を上げ市場を席巻した。

栄光の瞬間は短かった。１９９３年に再び米国にシェア１位を奪われ、１９９２年には新生サムスン電子にＤＲＡＭ分野１位を明け渡した。１９９０年代の家電市場変化と２０００年代のチキンゲームに対応できず日本企業は半導体市場から事実上姿を消した。現在売り上げ基準で世界１０大半導体企業のうち日本企業は９位のキオクシア（旧東芝）が唯一だ。

米国政府の強力な牽制が日本の半導体産業急落の出発点だった。１９８６年に締結された日米半導体協定が象徴的事件だ。１９８０年代に米半導体産業協会（ＳＩＡ）とインテル、マイクロンなどは日本の半導体企業の独走を阻止するためダンピング容疑で相次ぎ提訴した。これに対し日米政府が仲裁に乗り出し、日本の対米半導体輸入拡大、ダンピング販売禁止などの内容を盛り込んだ非対称協定を締結した。日本の半導体産業を思うままにできるカードを握った米国はその後日本側が協定履行を怠ると追い詰めて「スーパー３０１条」まで動員し日本の足を引っ張った。その上で米国は半導体共同開発機関（ＳＥＭＡＴＥＣ）、半導体研究協会（ＳＲＣ）などを設立し自国の半導体競争力強化に出た。


日本に向けられた米国の攻勢が激しかった１９９０年代に入り世界の半導体市場は激変期を迎えた。家庭用パソコン普及が増える中でマイクロソフトのウィンドウズの新バージョンが出るたびにパソコン買い換え需要が発生した。この需要はほとんどがインテルを中心とした米国のシステム半導体企業が独占した。パソコン買い換え需要が増えると日本よりも価格が安い韓国製ＤＲＡＭの販売が急増した。当時サムスン電子と現代半導体などが歩留まり中心の価格・生産性向上政策で日本をリードし始めた。米国の顔色をうかがった日本はシステム半導体市場の急成長と韓国のＤＲＡＭ市場影響力拡大の中で筋道をつかめなかった。日本の不振の中で日米半導体協定も１９９６年に終結した。半導体覇権を取り戻した米国としてはあえて延長する必要はなかった。

こうした中、１９９０年代後半のＤＲＡＭ供給過剰は日本の半導体企業に決定打となった。業績不振が続き日本企業がひとつふたつと歴史の中に消え始めた。ＤＲＡＭ市場から富士通が１９９９年に撤退したのに続き、ＮＥＣと日立は事業部を分割してエルピーダメモリーとして統合し、東芝は２００１年に撤退した。

◇垂直系列化のおかげで「素材・部品・装備」に競争力

日本の半導体企業はマージンが少ないＤＲＡＭを断念する代わりに米国のようにシステム半導体市場に参入し始めた。これを受け政府傘下機関である産業革新機構の主導で「２０１２年システム半導体生態系構築計画」を立てた。２００３年に日立と三菱がシステム半導体部門を分離・統合して現在の自動車用半導体専門企業のルネサスを設立した。ルネサスを中心に、ＮＥＣエレクトロニクス、富士通、パナソニックを合併させシステムＬＳＩ事業を統合する案を進めた。合わせて１９９０年に代台湾ＴＳＭＣが普遍化したファブレス・ファウンドリーの水平分業モデルも導入することにした。

しかしすでに世界的にインテル、ザイリンクス、アルテラ、クアルコムなど米国のファブレス企業と台湾ＴＳＭＣの強固な協業体系が備わった。特にシステム半導体基本技術を持つインテルやクアルコムなどと、ソフトウェア・サービス会社であるマイクロソフトとグーグル間の協業でＩＴ分野の標準を掌握した。日本の半導体企業はこの生態系から排除された。

日本の半導体企業はオーナーシップ不在の中で政府に引きずられ、思い切った投資の好機も逃した。サムスン電子は２００５～２００７年にインテルよりも２０００億円多い８２１０億円を設備に投資しＤＲＡＭ分野のリーダーシップを固めた。同じ期間に東芝の投資額は３２５０億円、ソニーは１４６７億円にとどまった。その上に日本は１９９０年代までデザイン、開発、ウエハー製造、テスト、販売などすべての事業をひとつの企業がすべて担当する垂直系列化方式を守ったおかげで素材・部品・装備分野の競争力は守った。

日本の半導体神話没落は韓国企業にも示唆点が大きい。米中覇権戦争の狭間で、そして米国または中国との正面対決でどのように対応するのか、精巧な戦略が必要だ。それでも天文学的投資決定も下せるサムスンとＳＫの堅固なオーナーシップは日本と異なる点だ。