「父である以前に私には大きな師匠でもあった。困難な時に最も必要なことは、それを克服していくという固い意志だという父の言葉を思い出してやり抜きたい」。辛東彬（シン・ドンビン、重光昭夫）ロッテグループ会長は辛格浩（シン・ギョクホ、重光武雄）名誉会長死去から１年となる１８日にユーチューブに公開した動画で、「父の抜けた空白がこれほど大きいということを改めて感じる」としてこのように話した。ロッテグループは辛名誉会長の１周忌を迎え追悼のため１８日から２２日までオンライン追慕館を運営した。

辛会長が直面した現実に対する悩みは、彼の「思父曲」にそのまま盛り込まれている。ロッテグループは半導体もなく、電気自動車用バッテリーもない。非対面時代が本格化しているが主力事業は依然として「オフライン」にとどまっている。未来の収益源を確保できていないが、既存の収益源は減り続けているのだ。

ロッテのこうした現実は昨年の１０大グループの時価総額だけ見てもわかる。韓国取引所によると、昨年の１０大グループの時価総額は約４２．２％増加したが、ロッテは唯一２．２４％の減少となった。主力がホテルと消費財であるだけに、新型コロナウイルスの余波で打撃を受けた系列会社が多くもあったが、体質改善や未来の収益源に対する検討が足らなかったのではないのかとの評価が出ている。例えばロッテショッピングの昨年７－９月期までの累積売り上げは１２兆２２８５億ウォンで前年同期より８．１％減った。これと違い競合会社である新世界グループのイーマートは昨年に前年より５．９％増加した１５兆５３５３億ウォンの売り上げを記録した。そうかと思えばサムスン、現代自動車、ＳＫなど他の大企業は半導体や電気自動車、バッテリーなどで具体的な成果を出し、新型コロナウイルスの渦中でも好調だった。韓国企業評価のペ・インヘ責任研究員は「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）や贈賄事件裁判、辛東彬会長の拘束などグループ内外で試練が相次ぎ、市場変化などに対する対処が不十分だった部分がある」と評価した。


グループ内外では辛会長が２０１８年２月１３日に前政権のスキャンダルと関連した贈賄容疑で逮捕され同年１０月５日に釈放されるまで２３５日間の「経営空白」ができ、懸案への対処が遅れたためという分析も出ている。流通業界関係者は「過去にロッテは『流通恐竜』で呼ばれたが、オーナー不在などによりオンラインでの流通パラダイム変化に対応できず、流通だけでなくグループ全体が存在感を失いつつある。政界に簡単に振り回される韓国の産業の一断面」と話した。

ロッテは昨年４月にオンラインショッピングモール「ロッテオン」を開設し、本格的に「オンライン」への転換を試みたが、まだこれといった成績を出せずにいる。クーパンのような電子商取引強者や、別のオフライン流通強者の新世界グループのＳＳＧドットコムとの差別化に失敗してだ。ビッグデータプラットフォームのモバイルインデックスによると、昨年１２月基準でロッテオンのアプリケーション月間使用者数は１１２万人で、１位のクーパン２１４１万人の５．２％水準にとどまった。

辛会長は１４日に開かれた系列会社社長団会議で緊張を吹き込みながらも未来事業推進を改めて強調した。この日の会議に参加したある役員は「ロッテアルミニウムが昨年１１００億ウォンをかけてハンガリーに電気自動車用バッテリー正極箔生産工場を建てたが、辛会長は新たな収益源に向けた果敢な投資だとして激励した。１３０人ほどが参加する社長団会議で特定の系列会社を称賛するのは異例」と伝えた。

ロッテアルミニウムの事例は既存の事業と売り上げに安住せず新たな収益源を確保せよという遠回しな注文だったというのがグループ関係者らの説明だ。これに伴い、財界では今年ロッテの流通部門の構造調整がさらに速くなると予想する。ロッテショッピングは昨年２月に７００店舗のうち２００店舗を整理するという構造調整案を発表した。その後これまでに１１４店舗を閉じた。金融投資業界関係者は「流通部門の構造調整は遅い感があるが、あまりにもオフラインが強かったためいまからでも構造調整にスピードを出すならばオンラインでも早く定着するだろう」と話した。元大証券アナリストのイ・ジンヒョプは「構造調整が終われば年間２０００億ウォンの業績改善効果を期待できるだろう」と予想する。

オフラインからオンラインへの転換を告げたロッテオンを正常軌道に載せるための本格的な動きも始めた。ロッテが伝統的に強みを持っている食料品をロッテオンの主力商品群に決め、他の電子商取引との差別化に出る。グループ内の食品系列会社やスタートアップとの協業などを通じて家庭向けインスタント食品、ミールキット、超新鮮食品などを大挙投入するという計画だ。ロッテオンのイム・ヒョンドン商品部門長は「結局『自分が買いたい』ものがあれば購入しリピートする。ロッテオンに登録された販売業者は現在２万社ほどだが、年末までにこれを２倍に増やし商品を大きく増やす計画」と話した。

辛会長はグループの別の軸の化学部門では積極的な投資に新たな成長動力を確保する計画だ。ロッテケミカルは昨年高付加価値素材に強みを持つ日本の化学企業の昭和電工の株式を確保した。これを通じてロッテケミカルのポートフォリオを増やしていくという計画だ。財界関係者は「流通を中心に収益性中心の構造調整を進行中で、投資を増やしているだけに今年がロッテグループのターニングポイントになり得る”と話した。