「業界で最も先に始めたのに振るわない事業群がある理由は、戦略ではない実行の問題だったと考えます。デジタル革新に対応するためのデジタル転換（ＤＴ）および研究・開発（Ｒ＆Ｄ）への投資は絶対に必要で、投資が実を結ぶためには戦略に合った実行が不可欠です」

ロッテの辛東彬（シン・ドンビン、重光昭夫）会長が１３日に開かれた今年初めての社長団会議で、昨年不振だった経営指標を叱責した。

辛会長は「われわれの潜在力を市場で認められずにいる傍証」としながら「危機の時に革新する企業が危機後も成長幅が大きいように、今年４－６月期以降、パンデミックが安定化した時のために徹底的に備えなければならない」と強調した。


１４日、ロッテによると、辛会長の決心発言は４時間にわたる社長団会議の最後の３０分間続いた。

辛会長は「各社の本質的な競争力、核心価値は何か」と質問した後、「５年後、１０年後の会社の姿を役職員に提示しなければならない」と注文した。

そして「各会社に合った明確なビジョンと差別的価値があってこそ成功できる」とし「生存することだけに汲々としたり、過去の成功体験に執着する企業には、未来も存在意義もない」と強調した。

あわせて「革新的に変わることができない会社は果敢なポートフォリオ調整を検討してみるべきだ」と話した。この発言以降、持続的な投資と果敢な実行力を注文したという。

辛会長の発言は、特にロッテ流通業の不振を念頭に置いているという分析だ。一例として、統合オンラインモールであるロッテＯＮは、昨年４月に合計３兆ウォン（約２８３２億円）を投資するとしながら野心に満ちたスタートを切ったが、市場掌握力はまだ大きくない。モバイルビッグデータプラットフォームの「モバイルインデックス」によると、昨年１２月基準のロッテＯＮのアプリの月間アクティブユーザー数は１１２万人で、１位のＣｏｕｐａｎｇ（クーパン）２１４１万人の５．２％水準だ。ロッテＯＮはスタート直後の５月（９６万人）には月間アクティブユーザー数はむしろ減少し、最近大規模割引キャンペーンなどに後押しされてようやく成長に転じた状況だ。

ロッテの成績はオフライン競争会社でありｅコマース後発走者である新世界と比較してもみすぼらしい水準だ。新世界のＳＳＧドットコムは昨年１２月の売上が４０％以上増えたが、食品群の成長率だけ見ると６０％を超える。ｅｍａｒｔ（イーマート）が２０１７年以降、食品群を強化してきた成果だ。新世界百貨店も新型コロナウイルス（新型肺炎）という悪条件の中でも名品と売場の大型化を通じて昨年成長した全国デパート９カ所のうち５カ所に入った。反面、ロッテは仁川（インチョン）ターミナル店以外のすべての店舗の売上が減った。

ロッテは最近非常状況を宣言して引き締めを強化しているところだ。昨年２月オフライン店舗７００軒のうち２００軒を整理するという構造調整方案を発表してから１０カ月間で１１４軒の店舗を閉じて職員１９９４人を削減した。固定費用が減り、生活必需品の需要が増えて昨年７－９月期には当期純利益３０億ウォンの黒字に転換した。例年より前倒しで実施された年末の人事では、役員数を１００人余り減らして５０代役員を前進配置した。

だが、業界では費用削減よりは競争力の回復が急務だとの指摘が出ている。新韓金融投資のパク・ヒジン・アナリストは「ロッテ百貨店やマートがそれぞれ追求するアイデンティティを確立する必要がある」とし「２０００万を越えるロッテメンバーシップと全国流通網をベースに消費者との接点を活用してロッテだけの強みを探さなければならない」と話した。