サムスンＳＤＩが主力事業部であるバッテリー事業部のトップを全員入れ替えた。最高財務責任者（ＣＦＯ）も替えた。全永鉉（チョン・ヨンヒョン）代表理事（社長）は留任した。

◇ＣＥＯ除き、Ｃレベル役員３人新たに選任

１１日の部品業界によると、サムスンＳＤＩは先月役員人事と組織改編を通じて経営支援室長兼ＣＦＯ（副社長）、中大型電池事業部長、小型電池事業部長らを全員交替した。サムスンＳＤＩで中大型電池事業部は電気自動車やエネルギー貯蔵装置（ＥＳＳ）に使われるバッテリー、小型電池事業部はスマートフォンやタブレットなどモバイル機器用バッテリー事業をそれぞれ担当する。これまではサムスンのスマートフォン向けに納品する小型電池事業部が同社の収益源の役割を担ってきたが、電気自動車の大衆化に力づけられ最近では中大型電池事業部の成長が目立っている。


今回の人事でサムスンＳＤＩの中大型電池事業部長には欧州法人長を務めたパク・ジン（５４）専務が選任された。現在４ラインが稼動中のハンガリー工場を基盤に電気自動車用バッテリー売り上げをさらに増やすという布石とみられる。昨年７－９月期のカンファレンスコール時にサムスンＳＤＩは「電気自動車バッテリーは損益分岐点（ＢＥＰ）にほぼ達した。来年には黒字を予想する」と明らかにした。サムスンＳＤＩのハンガリー工場は「コナ」電気自動車モデルを生産する現代自動車のチェコ工場とも隣接している。

サムスンＳＤＩの業績が期待される渦中に事業部長を交替したのはサムスンのバッテリーを搭載したフォードとＢＭＷの電気自動車の火災にともなう問責という分析も出ている。サムスンのバッテリーを搭載したフォードのＳＵＶ「クーガ」のプラグインハイブリッドモデルで昨年下半期に相次ぎ火災が発生し、フォードは「火災原因はバッテリーパックにある」として全面リコールをしている。電気自動車に使われるバッテリーパックは複数のバッテリーセルをまとめたモジュールとバッテリー管理システム、冷却システムなどで構成されている。

サムスンＳＤＩは今回の人事について、「次世代リーダー重用で組織の躍動性を高め未来経営陣を養成する次元」と説明した。新任ＣＦＯのキム・ジョンソン副社長は１９６４年生まれ、パク・ジン中大型電池事業部長（専務）は１９６６年生まれ、キム・ユンチャン新任小型電池事業部長（副社長）は１９６９年生まれだ。それぞれ前任者より２～７歳若返った。ディスプレー用パネルに使われる偏光フィルムなどを製作する電池材料事業部はパク・ジョンホ専務（５５）が留任した。

サムスン証券のチャン・ジョンフン研究員は「テスラをはじめとする自動車メーカーの電気自動車販売拡大、アップルの電気自動車開発など業績上昇への期待感が高まる状況。フォードとＢＭＷなど主要顧客のリコール宣言後、費用発生の可能性は株価調整の口実になりかねない潜在リスク」と予想した。