２０２１年の新年は北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長にとって意味深い年となる。父であり先代首領の金正日（キム・ジョンイル）総書記の死去（２０１１年１２月）で絶対権力を世襲してから１０年目という点でだ。５年、１０年周期で記念したり意味を付与したりする北朝鮮では特別な年に違いない。野心を抱いて準備した金正恩委員長の新年最初のイベントは１月上旬に予定されている労働党第８回大会だ。一党独裁と首領唯一支配を２本の軸とする党国家の北朝鮮で、党大会は新しいビジョンの提示と闘争路線、実績決算が一つになったイベントだ。ところが党大会を控えた平壌（ピョンヤン）は緊張感に包まれている。執権１０年を迎える金正恩体制の悩みを診断し、２０２１年を眺めてみよう。

まさに「ぞっとする一年」だった。誰かの苦言でなく金正恩委員長本人の評価だ。昨年９月に文在寅（ムン・ジェイン）大統領に送った親書で、金委員長は「ぞっとする今年のこの時間が早く過ぎて、良いことが順に待つ日々が一日も早く近づくことを期待する」と明らかにした。１カ月後の労働党創建７５周年演説で見られた金委員長の告白には、さらに切迫感が表れていた。「過酷で長期的な制裁のためにあらゆるものが不足している状況で非常防疫もする必要があり、自然災害も復旧しなければならない難関に直面した国はわが国だけ」と吐露した。内外から迫ってくる三角波であり「パーフェクトストーム」だ。「人民に補償できず面目ない」と告白し、涙を浮かべたのも納得できる。

問題は２０２１年にはさらに険しい旅程が待っているかもしれない点だ。金正恩委員長の新年のカレンダーは多くの日程で埋まっている。まず１月８日の自身の３７歳の誕生日は、労働党第８回大会中に迎えるしかない。「２０２１年年初」の開催を予告した北朝鮮は一昨日の第７期第２２次党政治局会議で「１月上旬」の開催を伝えた。最近、北朝鮮側の人物と接触した情報筋は「１月５日から１０日までの５日間ほどの日程で開催されるようだ」と伝えた。２０１６年５月の第７回党大会は４日間開催された。それだけ議論して決定することが多いということだ。


しかし新しいビジョンは不足する。特に経済と民生の問題で突破口が見えないのは致命的だ。金委員長は第７回党大会の直前にも「輝かしい設計図を見せる」と語った。しかし内容はなかった。結局、昨年８月の労働党全員会議でお手上げした。第７回党大会発「５カ年経済戦略」の完全な失敗を認めたのだ。それでも北朝鮮は「８０日戦闘」（１０月１２日－１２月３０日）突入を宣言した。昨日、北朝鮮は８０日戦闘が「第８回党大会のための立派な条件を用意した」と主張した。経済成果よりも党大会開催の名分を蓄積しようとする政治宣伝事業だったことを告白したのだ。

驚くのは、金委員長の指示で進行された大型プロジェクトが次々と座礁したり見えなくなっている点だ。金正日政権当時に着工し、今年１０月までに完工する計画だった平壌総合病院は、北朝鮮メディアの報道から消えている。江原道元山（ウォンサン）の浜辺で建設を進めていたが中断したリゾート団地、葛麻（カルマ）海岸観光地区も同じだ。金委員長が５月の完工式でテープカットした順川（スンチョン）肥料工場も稼働の話が聞こえない。最高指導者の言葉が守られないというのは動員可能な資源の完全枯渇を意味する。

真夏の東京オリンピック（７月２３日－８月８日）の熱気が、金正恩体制と南北関係、韓半島（朝鮮半島）情勢にどんな影響を及ぼすかも見守る必要がある。２０１８年２月の平昌（ピョンチャン）冬季五輪の甘い記憶を持つ北朝鮮は「アゲイン２０１８」という甘い誘惑に駆られるかもしれない。しかし同じ経路をたどるかは疑問だ。文在寅政権の「好意」を信じて災難のようなハノイ米朝外交惨事を経験したからだ。ソウル－平昌－板門店（パンムンジョム）とつながった舞台が日本の領土に移り、南北関係だけでなく韓半島と周辺勢力の角逐となるゲームであるため、選択は容易ではない。五輪の開幕は新型コロナ状況も大きな影響を及ぼす。

この時期に米中間の衝突がさらに強まる可能性もある。バイデン米次期大統領が開催を公言した「民主主義首脳会談（Ｇｌｏｂａｌ　Ｓｕｍｍｉｔ　ｆｏｒ　Ｄｅｍｏｃｒａｃｙ）」と、習近平主席が意欲的に準備する中国共産党創立１００周年（７月１日）記念行事は、向き合って走ってくる機関車のようだ。韓国と北朝鮮がそれぞれ米国・中国から選択を強要されると予想されるが、特に文在寅政権はその間で外交的な選択の最適な点を見いださなければいけない。民主主義に対する挑戦は容認しないというバイデン政権の強い意志は、韓国政府の対北朝鮮政策・路線への圧力になるとみられる。対北朝鮮ビラ禁止法制定に対する米国の鋭い反応と国際社会の批判はその前兆だ。「ふざけた真似を阻止する法でも作れ」という金与正（キム・ヨジョン）党第１副部長の言葉を聞いて法の制定を急ぎ、「請負立法」「下命法」という批判を受けた政府が、逆風を受けるかもしれない。

秋にはまた韓半島の時間が訪れる。９月１８日は第４６回国連総会で南北が国連加盟３０周年を迎える日だ。また１２月１３日は南北基本合意書（南北間の和解と不可侵及び交流・協力に関する合意書）を締結して３０年となる。南北ともに黙過するのが容易でないうえ、国連と国際社会が役割を強調しながら目に見えない駆け引きをする可能性もある。

１２月の金正日総書記１０周忌の行事場所で金正恩委員長は執権の中間成績を受けることになる。エリートと住民の中からどんな評価と世論が出てくるのか注目せざるを得ない。自ら「愛民」を標ぼうして腰を低めるイメージを演出してきたという点でだ。第７回党大会当時の失敗を第８回のカードで穴埋めする形では限界がある。金日成（キム・イルソン）主席、金正日総書記時代にも滅びることなく乗り越えてきたと安心することはできない。

新年の北朝鮮体制と金委員長を押さえつける核心キーワードは「新型コロナ」だ。感染者がいない地球上ほぼ唯一の清浄国だと北朝鮮は主張するが、緊張と恐怖からの動きは真実を物語っているようだ。国際社会のワクチン確保および接種アジェンダから北朝鮮は完全に外れている。多くの犠牲と苦難の末に保有した核とミサイルはその効用が半減期に入った姿だ。コロナによる全世界の死者数が１８０万人に迫る状況で、核による恐喝は効果を発揮していない。

金正恩委員長が望んだように「ぞっとする」２０２０年が終わる。しかし「良いことが順に待つ」時期がくるかは不透明だ。

イ・ヨンジョン／統一北朝鮮専門記者／統一文化研究所