１日にリリースされた慰安婦問題を扱ったゲーム『ウェンズデー』が利用者の間で議論が大きくなっている。

韓国のゲーム会社ゲームブリッジは１日、ＰＣゲーム流通プラットフォーム「スティーム」を通じ『ウェンズデー』をリリースした。クラウドファンディングなどの後援を受け、総制作費７億ウォンほどで作られた『ウェンズデー』は、太平洋戦争当時の日本軍の戦争犯罪を伝え慰安婦被害者の悲しい歴史を描いた。インドネシアの架空の島に存在する収容所を背景に現代と過去を行き来しながら昔の同僚を救出する主人公「スニ」の冒険を描いた。ゲームを制作したゲームブリッジのト・ミンソク代表は「毎週被害者らが水曜集会を続けてきた努力を賛えるために『水曜日』という意味の『ウェンズデー』という題名を付けた」と話した。

しかしゲームの完成度に対する酷評が続いている。劣悪なゲームグラフィックとともにパズルや潜入要素が不十分だという評価がたくさん出ている。また、慰安婦問題を伝えるためにゲームが与える「面白さ」の要素を大幅に排除し意味付けばかりを過度にしたという指摘も続いている。


もちろんゲームに対する好評もある。一部ユーザーは「ゲームを通じて当時の慰安婦被害者の状況についてよくわかった」「バックミュージックがゲームの雰囲気とよく似合う」「子どもたちにゲームをプレイさせるべき」など良い反応を見せている。

しかし日本メディアを中心に韓国文化体育観光部傘下の韓国コンテンツ振興院がゲーム開発費を支援したことに対して「韓国政府が反日助長ゲームに税金を投じた」という非難の声が出ている。日本のデイリー新潮は７日、「韓国『慰安婦ゲーム』に税金投入　会社代表は『日本は謝罪を』『歴史を正しく知らない』と主張」という見出しの記事で、「税金で反日コンテンツが量産されている」として韓国政府を非難した。