新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）感染確認者が誰と接触し、どこを訪問したのか逆追跡する「接触者追跡システム」、人と人との接触を最小化して感染の危険性を減らせるように食事のデリバリー・医療用品配送・消毒作業などに使われる「サービス・ロボット」、隔離が必要な有害動物流入などによる危険性を最小限にするための「バイオ・セキュリティ」（Ｂｉｏ－ｓｅｃｕｒｉｔｙ）…。

韓国科学技術情報研究院（ＫＩＳＴＩ）は２２日、ソウル江南区三成洞（カンナムグ・サムソンドン）のＣＯＥＸで「２０２０未来有望技術セミナー」を開き、ポストコロナ時代に対応できる有望な技術と事業化アイテムなどを選定し、発表した。▼接触者追跡システム▼サービス・ロボット▼バイオ・セキュリティのほか、▼現場診断機器（ＰＯＣＴ）▼拡張現実（ＡＲ）▼電子会議システム▼デジタル教育プラットフォーム▼デジタル・ヘルス▼無人運搬車▼クラウド・ストレージの１０個だ。

特に診断機器の場合、既に新型コロナ・パンデミックの中で有望産業として注目されている。世界市場規模がことしの１９３億ドル（約２兆円）から年平均６．６％ずつ成長し、２０２５年には２６６億ドル規模に成長すると予想された。デジタル教育プラットフォームも新型コロナの中、小・中・高校はもちろん、大学でもオンライン授業が一般化し、金の卵を産むアイテムとして浮上している。　


チェ・ユンジョンＫＩＳＴＩ技術事業化センター長は１０大有望事業化アイテムの選定について、「近い将来の市場の需要を見出すために新型コロナ・パンデミックが広がってすぐに、人々がまず何を求めたのか分析した」とし「緊急性と拡張性、市場性を基準に項目を定めた」と紹介した。

この日の行事には、グーグル・アジア太平洋地域ハードウェア事業総括専務のミッキー・キム氏、キム・ボムジュン成均館（ソンギュングァン）大学物理学科教授、李京全（イ・ギョンジョン）慶熙（キョンヒ）大学経営学部教授など韓国内の識者や専門家の特別講義も用意された。

ミッキー・キム専務はこの日、有望な技術を生み出す米国シリコンバレーの企業文化を紹介した。キム専務は、何より構成員が働く時間と場所にとらわれないことを最大の特徴に挙げた。スケジュールに基づいて動く文化が発達したため、デスクに長時間座っているからといって仕事ができるとみなされる文化とは距離があるという説明だ。キム専務は、「自分のスケジュールをコントロールできるから、やるべきことに集中できるというメリットがある」と述べた。また、このような自由な文化の土台には、冷静な成果評価と実務陣に主導権を与える雰囲気があると付け加えた。

キム・ボムジュン成均館大学教授は「統計物理学とデータで見る世界」というテーマの講演で、「あちこちで生成され収集されるデータは、私たちが住んでいる世界を理解し、将来を予測する重要な手段となることができる」とし「様々な施設の位置情報から施設の特性を理解し、インターネットのデータを活用して、様々な知識や技術が繋がりあっているパターンを理解することもできる」と述べた。キム教授は、今回の新型コロナのパンデミック初期にデータ分析を通じて感染者の拡散に関する予測を出した。

チェ・ヒユンＫＩＳＴＩ院長は「新型コロナのパンデミックは、経済・文化的障壁に遮られていた革新的な技術を日常的に果敢に導入する機会を提供する側面もある」とし「現在の危機をどのように克服するかによって、新しい国際秩序で優位を確保する突破口を見出すことができるほど、将来有望な技術の発掘が一層切実だ」と強調した。