ＢＴＳ（防弾少年団）所属事務所ビッグヒットエンターテインメントの株価が上場直後に下り坂を歩んでおり、株式投資に加わった個人投資家のため息が深まっている。１カ月以内に追加分が市場にあふれれば株価がさらに下落しかねないとの見通しが出ている。

１９日の金融監督院電子公示システム（ＤＡＲＴ）によると、今後１カ月以内に義務保有期間を終え市場に放出される機関投資家保有のビッグヒット株式は１５２万７８７９株だ。これらの株式は機関投資家がビッグヒットの公募当時、１５日間または１カ月間は株式を売却しないと約束した量だ。

機関投資家に割り当てられた全公募株の３５．７％、上場直後に流通可能なビッグヒット株式の１５％に相当する量が市場に追加で出ることになるとの計算が出ており、今後ビッグヒットの株価がさらに下がるかもしれないとの見通しが出ている。カカオゲームズの場合も上場１カ月後に義務保有期間を過ぎた株式が市場に放出され株価が７．４％急落した。


公募価格１３万５０００ウォンだったビッグヒットの株価は上場初日の１５日に始値２７万ウォンで取引を開始したが、初日から始値より下がった２５万８０００ウォンで取引を終えた。１６日の終値は初取引日より５万７５００ウォン（２２．２９％）下がった２０万５００ウォンを記録した。

ビッグヒット株価の変動過程で機関投資家と個人投資家が互いに株式をやりとりする行為が行われた。２日間の株価下落を主導した彼らは「その他法人」で、彼らは３０９１億ウォン相当に達するビッグヒット株式を売り越した。機関投資家の保有分はそのまま個人投資家の持ち分となった。個人投資家は２日間で４０３８億ウォン分を買い越した。

この期間に個人投資家のビッグヒット株式平均取得価格は２６万３０００ウォンで、１６日終値基準の収益率はマイナス２４％水準だ。株式関連各種インターネット掲示板とツイッターなどで今回株式取引を始めたＢＴＳファンを中心に「ビッグヒット株式の払い戻しをしたい」という不満が出ている背景だ。