国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の拡大と関係なく東京オリンピック（五輪）を来年予定通りに開催すると明らかにした。

７日（現地時間）、ＡＦＰ通信はジョン・コーツＩＯＣ副会長が電話インタビューで「世界大戦時期を除いては五輪は取り消されたことがない」とし「新型肺炎があろうがなかろうが五輪は来年７月２３日に予定通りに開かれるだろう」と明らかにしたと報じた。当初今年７月２４日に開幕する予定だった東京五輪は新型肺炎事態によって来年に先送りされた。

コーツ副会長はインタビューで「今回の東京五輪は２０１１年東日本大震災と津波の傷を癒やすゲームになる予定だった」とし「だが（来年に開かれる）五輪は長いトンネルの先で新型肺炎を克服したという意味を持つだろう」と話した。


また「五輪を１年も延期する大きなハードルにも日本政府は五輪開催のための指揮棒を手放していない」とし「トーマス・バッハＩＯＣ会長も東京五輪が今までの大会のうち最も準備がよく整えられた大会だと言及したことがある」とした。

五輪開催への日本側の意志も強い。東京オリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は７月２９日、ＢＢＣ放送とのインタビューで「来年五輪開催に向けて最善を尽くした」としながら「社会的距離の確保などを考慮して限られた観衆の下に開かれるかもしれない」と明らかにした。また「ワクチンが準備されれば良いが、ワクチンがないからといって五輪を開催できないわけではない」と話した。

日本オリンピック担当相を務めた自民党所属の鈴木俊一総務会長も６日現地放送に出演して「新型肺炎で一部国家が参加しなくても東京五輪の開催が可能だ」と強調した。「１９８０年モスクワ五輪では米国など６６カ国が参加しなかったし、１９８４年ロサンゼルス五輪ではソ連など共産圏国家が大会をボイコットした」とした。

だが、日本入国が依然として制限されており、ワクチン開発まで数カ月ないし数年がかかるかもしれない状況で五輪が予定通りに開かれるか疑問を呈する指摘が出る。

ＡＦＰ通信は五輪開催に対する日本内部の関心もかつてとは違って冷めていると伝えた。実際に、５日東京商工リサーチによると、７～８月日本企業３３２７社を対象に実施したアンケート調査で回答企業の５３．１％が来年五輪を取り消し、または延期しなければならないと答えた。