予約を取るのが非常に難しいことで有名だったワシントン市内のＦ飲食店は水曜日のランチタイムだというのにガラガラだった。テーブルの間隔を２メートル以上置かなければならない規則のため座席数は減ったが、それさえも満たすことができなかった。近隣の連邦政府庁舎と国際通貨基金（ＩＭＦ）の職員が在宅勤務をしているところに世界各地からホワイトハウスを見に来る観光客の足も途切れたからだ。職を失って外食できなかったり、余裕があってもウイルス感染の恐怖に外出を自粛したりもする。封鎖令により営業を中断していた３カ月余りの間、臨時解雇されて再び店先に立つようになったウェイターは１０倍ぐらい親切に客を迎えていたが、物寂しい雰囲気は隠しきれなかった。

新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が襲った米国はなかなか回復の糸をつかめずにいる。平日日中の中心街は日曜日早朝のように寂寞としている。ほとんどの業種で営業が許された状態だが、閉店しているところのほうが多い。需要が回復しなかった状態では店を開けても赤字を免れないからだ。状況は良くなる兆しを見せていない。先月中旬以降、一日の新規感染者数は急増している。一日の死亡者数も再び増え始めた。２９日、米国の新型コロナ死亡者は１５万人を超えた。ドナルド・トランプ政府が新型コロナウイルス（新型肺炎）の局面でほぼ唯一的中させたファクトだ。

３月、国立アレルギー・感染症研究所（ＮＩＡＩＤ）のアンソニー・ファウチ所長をはじめとするホワイトハウス新型コロナタスクフォース（ＴＦ）は予防措置をすべて講じたとしても８月初めまでに１０万～２４万人が亡くなるだろうと展望した。全国民自宅待機令という強力な措置で死亡者の見通しは４月に６万人に落ちたが、５月に美容室・運動施設などの営業が再開され、再び１３万５０００人に増えた。今は１１月までに２２万人が亡くなると予想する。４カ月間で少なくとも７万人が追加で命を失うということだ。米国人口３億３０００万人を考慮しても恐ろしい数字だ。孤立が長くなりながら忍耐心が底をついた彼らが自暴自棄になって行動半径を広げようとする雰囲気もある。


初期は診断検査道具や人工呼吸器のような医療物資不足が問題だった。今は科学を排除して政治がその場を埋めたことが敗因だ。トランプ大統領をはじめとする保守はマラリア薬ヒドロキシクロロキンで新型コロナを治療および予防ができるため、マスクをつけたりシャットダウンしたりする必要がないと主張する。進歩はこの薬は治療剤になりえないからマスクをつけて生活正常化を最大限先送りするべきだと主張する。平行線をたどると国民は右往左往、言い争いだけをしている。新型コロナに屈服したこの超強大国は今後も相当期間その罠から抜け出せないようだ。

パク・ヒョニョン／ワシントン特派員