米国のグーグルとアップルに続いて中国スマートフォン企業のＯＰＰＯとｖｉｖｏまでが「半導体自給自足」を宣言し、グローバル半導体市場の構造変化を予告している。これら「情報技術（ＩＴ）恐竜」が自社製品に入る半導体を独自開発してインテルとクアルコムの影響力から抜け出す場合、ファウンドリー（半導体受託生産）企業の反射利益が予想される。半導体売上世界トップをめぐりインテルなどと競争するサムスン電子は、ファウンドリー事業部の売上と市場影響力の増大につながると期待している。

◆グーグル、Ｐｉｘｅｌフォン用ＡＰ開発へ

関連業界によると、アップルは最近、「独自設計した中央処理装置（ＣＰＵ）を早ければ年末に発売するＭａｃコンピューターに搭載する」と発表した。アップル半導体（ＣＰＵ）の名称は「Ａｐｐｌｅシリコン」。アップルはｉＰｈｏｎｅには独自開発した「Ａシリーズ」ＡＰを使用するが、ＰＣには２００６年からインテルのチップを活用している。


グーグルもモバイルアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）を開発している。Ｐｉｘｅｌフォンなどグーグルのモバイル機器に搭載するためだ。現在、グーグルはクアルコムのＳｎａｐｄｒａｇｏｎを使用している。世界４位のスマートフォン企業ｖｉｖｏは昨年、「ｖｉｖｏチップ」などの商標を登録したという。ＯＰＰＯは「マリアナ計画」というプロジェクトを稼働し、ＡＰを開発中という。

ＩＴ企業の「半導体独立」戦略はさまざまな意味での布石だ。市場を掌握しているインテル（ＣＰＵ）、クアルコム（ＡＰ）の影響力から抜け出すための苦闘という解釈もある。実際、アップルは市場で「Ｍａｃの新商品発売が遅れる」という指摘が絶えなかったが、これはインテルの次世代ＣＰＵ開発が遅れたためという分析だ。ＡｐｐｌｅシリコンをＭａｃに搭載することでｉＰｈｏｎｅ、ｉＰａｄ、Ａｐｐｌｅ　Ｗａｔｃｈとの統合性を高めることができる。

自社製品に最も効率的な半導体を適時に調達して製品の競争力を高め、インテルなどを相手にした「価格交渉」でテコとして活用するという意図も込められている。アップル、グーグル、ｖｉｖｏ　ＯＰＰＯなどが半導体開発に成功しても、インテルやクアルコムなどの製品を短期間に１００％置き換える可能性は高くない。性能の格差のためだ。２０１１年にモバイルＡＰのエクシノスを出したサムスン電子も、現在まで自社製品とクアルコムのチップを共に使用している。電子業界の関係者は「サムスン電子無線事業部はエクシノスをクアルコムとの価格交渉でテコとして活用する」と説明した。

◆半導体市場の構造変化を予告

ＩＴ企業の「半導体独立」の動きは、サムスン電子ファウンドリー事業部などファウンドリー企業にはチャンスとなる可能性がある。グーグルやアップルなどは半導体工場がなく、ファウンドリー企業に開発した半導体の生産を任せる。サムスン電子がグーグルのＡＰ開発を支援すると伝えられているのも、ファウンドリー受注の可能性を念頭に置いたものと分析される。

世界１位のファウンドリー企業、台湾のＴＳＭＣにも機会になると予想される。業界関係者は「半導体独自開発のためにはファウンドリー企業の設計・デザインなどに関連した支援が必要」とし「新規企業の参入はファウンドリー市場の拡大につながるだろう」という見方を示した。

インテル、クアルコム、台湾メディアテックなど直接開発した製品をＩＴ企業に供給する半導体会社は、中長期的に大型顧客を失うことが懸念される。昨年基準でインテルの売上高のうちアップルが占める比率は５％未満というが、アップルが顧客離脱の「導火線」となる可能性がある。エクシノスを開発してｖｉｖｏなど中国スマートフォン企業への供給を拡大しているサムスン電子システムＬＳＩ事業部も厳しい挑戦を受けるという見方が多い。

一方、独自開発に向かう企業に対する懸念もある。莫大な開発費用を投入しながらも、活用可能な製品の量産には失敗する可能性があるからだ。ＬＧエレクトロニクスは２０１４年、独自の通信チップ「ＮＵＣＬＵＮ」を公開したが、市場で呼応を得られず３年後に量産を放棄した。２０１７年に独自開発ＡＰ「Ｓｕｒｇｅ　Ｓ」を公開したものの活用度が低い中国シャオミも失敗の事例だ。