「危険より機会という考えに心臓がドキドキした」。

１日に会った半導体装備製造会社ジーオーエレメントのキム・デヒョン副社長は、１年前に日本の輸出規制のニュースに接した当時の感じをこのように回想した。だれもが危機だと話したが機会として受け止めたという話だ。有機ＥＬ素材会社ケムイーのキム・セフン首席研究委員も「日本の安倍晋三首相が韓国企業に機会を与えた」と話した。

日本政府が高純度フッ化水素、フォトレジスト、フルオリンポリイミドの半導体・ディスプレー核心３大素材の対韓輸出規制を強化して満１年。韓国の素材・部品・装備製造関連中小企業の研究開発担当者は希望を育んでいった。韓国政府は世界貿易機関（ＷＴＯ）に日本を提訴するなど原状回復に向け努力すると同時に、国内の素材・部品・装備産業の競争力を高める政策も展開している。特別法をまとめ今年は２兆ウォンを超える特別会計を編成した。


３０年ほど国内関連産業に身を置いたキム副社長は「過去にも政府から数回『素材・部品・装備国産化』を叫び研究開発などを支援したが、産業競争力は似た水準にとどまった。だが今回は違うようだ」と話す。彼は「国内の大企業が長い間納品を受けてきた外国企業の代わりに国産素材・部品・装備を使って問題が生じれば交替を推進したエンジニアが責任を負うほかない構造だった」と回顧した。キム副社長は「韓国の素材・部品・装備企業は国内大企業に供給する機会が多くなく、このため問題を修正して品質を高めていくノウハウを積むことができず、再び国内大企業から無視される悪循環が続いてきた」と説明した。

日本の輸出規制は韓国の大企業がリスク負担を甘受して韓国企業の素材・部品・装備を使う契機となった。彼は「１０年前に海外装備と素材輸入に負担を感じた半導体大企業が国内で活路を開拓したことが素材・部品・装備産業発展に大きな助けになった。今回はそれ以上の機会が生じるかもしれない」と期待した。

２０１５年に設立されたベンチャー企業ケムイーは昨年９月に素材・部品・装備関連政府研究開発支援事業に選ばれ、あるディスプレー大企業と有機ＥＬ発光体を開発している。キム首席研究委員は「われわれのようなベンチャー企業が大企業と協業する機会を得るのは容易ではない。日本の輸出規制後に供給安定化が重視され業界の雰囲気が変わったことを体感する」とした。

ただこうした変化が意味ある成長につながるには政府が「蓄積の時間」を設けなければならないと指摘した。キム首席研究委員は「政府が推進する研究開発課題は通常３～４年以内に終わり、特定分野の課題が終わるとしばらくその分野では支援事業がない。特定の分野がいまは少し遅れていてもアップデートを持続してこそ次のラウンドも見据えることができる」とした。

彼らは素材・部品・装備に対する政府支援がしばらく続くことが重要だと強調した。米国や日本などの先進企業に追いつくことに劣らず中国など後発走者との技術格差を維持する必要があるという説明だ。キム首席研究委員は「韓国の有機ＥＬ技術力が３～５年以内に中国に追いつかれるかも知れないという業界の心配は多い。競争国との技術格差を広げて維持するためにも柱となる素材・部品・装備の競争力強化が必要だ」と話した。