東京新宿の日清食品本社の職員食堂には今年、特別メニューが５２回登場した。「２０２０年時価総額１兆円達成」を目標に掲げた４年前から同食堂には株価掲示板が設置されている。株価が上がれば豪華なメニューが出てきて、落ちれば質素なものが出てくる。

日清食品の株価は今年に入って勢いよく上昇した。３月２７日には９４４０円で史上最高額を記録した。同社の時価総額は今月２６日９９０４億円で、目標達成を目前に控えている。

日清食品は１９５８年世界最初のインスタントラーメン「チキンラーメン」と１９７１年最初のカップラーメン「カップヌードル」を開発した会社だ。カップヌードルは２０１６年に世界累積販売量４００億個を突破した。２０１０年代に入り少子高齢化に足を引っ張られるようになった。若者層のラーメン消費が減り、日本の市場規模は数年間横ばい状態だった。


成長停滞から脱出する機会は新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が提供した。人と物流の移動が止まるとラーメンの消費が急増した。日清食品会長の安藤清隆氏は今月３日、ブルームバーグ通信とのインタビューで「１－５月の売り上げは２桁増となり、年内いっぱいこの傾向は続く見通し」と話した。

日清食品は「コロナ反射的利益」を受けた食品メーカーの中でも異色を放っている。３月の１カ月間、日本のスーパーマーケットではラーメンが前年同期比１３％増の７１９万個が売れたが、日清食品カップヌードルが最も人気だった。来年発売５０周年を迎えるカップヌードルの売上は、２０１９会計年度（２０１９年４月～２０２０年３月）で初めて年間売上１０００億円を突破した。

最初のカップラーメンがいまだにその人気を謳歌しているのは「古くならないから」というのが会社側の説明だ。消費者の好みの変化を正確に把握して市場状況に機敏に対応しているということだ。たとえば昨年のヒット作は「カップヌードル味噌味」だった。外出制限令が下された今年前半期には、カロリーが低いプレミアム麺を前面に出した。先月からは東京と大阪の一部地域でスマートフォンで注文できる「配達ラーメン」を開始した。

全体売上の１０％を占める米国では、電子レンジ専用「カップヌードル　スターフライ」で勝負している。米国消費者は沸騰したお湯を注ぐよりも電子レンジで回して温めて食べることを好むという理由でだ。今年の新製品はすでに１２種類。昨年同期間より４種多い。

日清食品は「ポストコロナ」に備えた戦略を立てている。今回のターゲットは中壮年層だ。大規模な災害の後には、久しぶりにカップラーメンの味に触れた消費者が同じ商品を繰り返し手に取る傾向があるという。