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【コラム】K-POPは社会運動の武器になれるだろうか(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
米国ルイス・アンド・クラーク大学のシン・ラヨン博士は「K-POPファンへのクィア的視線」という論文を通じて「外国ファンはK-POPをクィア・テキスト、クィア文化の1つとして受け入れ、海外の研究者もこれに注目する傾向が高い」と紹介した。論文によると、ユーチューブでかなり人気のある、日本女性で構成される防弾少年団のカバーダンスチーム「爆弾ボーイズ」はクィア文化の1つである「ファンコス(fancos)」グループだ。「ファンコス」とは女性ファンが男性アイドルのダンス・衣装・話し方・行動を真似る「クロスジェンダー・パフォーマンス」で、国内のK-POPファンでも1990年代半ば~2000年代初頭に流行した。ファンコスは2010年代に入って減退したが、アイドルのイメージを損なうという反発がファン層の内部で出たためだ。論文によると、その後、国内のK-POPの主流なファン層は「アンチ・クィア」の情緒に落ち着いた。もちろん、男性アイドル同士が恋愛する設定でファンが書く小説「ファンフィク」や、男性メンバー同士、意図的にフレンドリーな関係を演出したり、スキンシップで「クィア的幻想」を呼び起こす慣行はK-POPの陰性要素として今も存在する。

一方、海外ファンがK-POPスターにBLM公開支持や寄付を求める過程で背負った「無理数」は国内ファンの反感を買いもした。「K-POPは黒人音楽の影響を受けているのだから支持せよ」という要旨のDM(ダイレクトルイス・アンド・クラーク大学のシン・ラヨン博士は「K-POPファンへのクィア的視線」という論文を通じて「外国ファンはK-POPをクィア・テキスト、クィア文化の1つとして受け入れ、海外の研究者もこれに注目する傾向が高い」と紹介した。論文によると、ユーチューブでかなり人気のある、日本女性で構成される防弾少年団のカバーダンスチーム「爆弾ボーイズ」はクィア文化の1つである「ファンコス(fancos)」グループだ。「ファンコス」とは女性ファンが男性アイドルのダンス・衣装・話し方・行動を真似る「クロスジェンダー・パフォーマンス」で、国内のK-POPファンでも1990年代半ば~2000年代初頭に流行した。ファンコスは2010年代に入って減退したが、アイドルのイメージを損なうという反発がファン層の内部で出たためだ。論文によると、その後、国内のK-POPの主流なファン層は「アンチ・クィア」の情緒に落ち着いた。もちろん、男性アイドル同士が恋愛する設定でファンが書く小説「ファンフィク」や、男性メンバー同士、意図的にフレンドリーな関係を演出したり、スキンシップで「クィア的幻想」を呼び起こす慣行はK-POPの陰性要素として今も存在する。

一方、海外ファンがK-POPスターにBLM公開支持や寄付を求める過程で背負った「無理数」は国内ファンの反感を買いもした。「K-POPは黒人音楽の影響を受けているのだから支持せよ」という要旨のDM(ダイレクトメール)をスターにやみくもに送ったり、国内のファンコミュニティに加入して関連内容の書き込みを掲示板に連投した。アーティストの政治的発言への負担感が大きい韓国の状況を考慮せず、「強要」に近い圧迫の強さ、白人歌手ではないK-POP歌手を指名した点などが問題として指摘された。ただでさえK-POP市場が海外中心に変わり、国内ファンの疎外感が大きい状況で、国内外のファンの間の摩擦に火をつけたことになる。


伝統的にK-POPはセックス、暴力、薬物のない「クリーンな音楽」として人気を集めてきた。西欧の親達が安心して子供に勧められる音楽という意味だ。今、西欧のマイノリティのコミュニティがK-POPを媒介に交流するというが、K-POPのメッセージ自体は「ありのままの自分を愛そう」「世間ではなく自分の意志の通りに生きよう」などの安全な「自己宣言」レベルだ。

ただでさえ韓・中・日など多国籍メンバーで構成され、現実に政治的問題が発生すれば、その火の粉がチーム全体に飛ぶため、非政治的な態度を堅持する所属事務所の態度が理解されていないわけではない。国際問題はもちろんのこと、女性アイドルがフェミニズム小説を読んだという理由だけでもサイバーテロに遭う現実だ。一言でK-POPは、国内では非政府的であることが、海外ではもっと政治的であることが求められる矛盾した状況だ。しかし、「K-POPは社会運動の声に変換することができる、現在唯一のグローバル人気の音楽ジャンル」(イ・ギュタク韓国ジョージ・メイソン大学教授)という言葉のように、以前とは全く異なる状況が開かれた。

人権・環境など多くの政治的イシューがK-POPスターたちの前に置かれており、世界のファンは、時には「危険な」質問を投げかけるかもしれない。世界的な影響力を獲得したK-POPがいつまでも政治的な真空状態に留まることはできないということだ。スターと所属事務所が、より大きな社会的役割と責任感を考慮すべき時だという指摘が出ている。

ヤン・ソンヒ論説委員


【コラム】K-POPは社会運動の武器になれるだろうか(1)

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