果たしてＫ－ＰＯＰは政治的な音楽ジャンルになることができるだろうか。米国の人種差別撤廃デモにＫ－ＰＯＰグローバルファンが積極的に参加したことで、Ｋ－ＰＯＰの政治性が新しい話題として浮上した。米国のＫ－ＰＯＰファンが警察の情報提供アプリに防弾少年団（ＢＴＳ）、ＥＸＯ（エクソ）などの動画を大量に投稿してデモ鎮圧を妨害した。デモ隊のスローガン「ＢＬＭ（Ｂｌａｃｋ　Ｌｉｖｅｓ　Ｍａｔｔｅｒ、黒人の命も大切）」に対抗して「ＷＬＭ（Ｗｈｉｔｅ　Ｌｉｖｅｓ　Ｍａｔｔｅｒ、白人の命も大切）」のハッシュタグが登場すると、Ｋ－ＰＯＰの「ファンキャム（ファンが撮影した動画）」に「ＷＬＭ」のハッシュタグをつけて無力化させた。Ｋ－ＰＯＰファンダムのオンラインゲリラ戦に海外メディアは「（米国のデモの）予期できなかった同盟軍」（ＡＰ通信）、「ソーシャルメディア界の最も強力な軍隊」（ＣＮＮ）と注目した。

Ｋ－ＰＯＰのグローバルファンはＫ－ＰＯＰスターや所属事務所にＢＬＭを公開支持して寄付するように要請した。防弾少年団・ＮＣＴ・Ｒｅｄ　Ｖｅｌｖｅｔ（レッドベルベット）・ＭＯＮＳＴＡ　Ｘ・ＡＴＥＥＺ（エイティーズ）・ＣＬ（シーエル）などが「人種差別反対」を宣言した。寄付も相次いだ。防弾少年団がＢＬＭ側に１００万ドル（約１億円）を寄付すると、ファンクラブＡＲＭＹは２７時間で同額を集めて寄付した。グローバルＡＲＭＹは「私たちは黒人ＡＲＭＹを愛している」という声明も発表した。

実は、Ｋ－ＰＯＰファンと政治デモの出会いは異例のことだ。国内ファンがアイドルのイメージ向上のためにボランティアや慈善・寄付をするケースはあるが、Ｋ－ＰＯＰ歌手はほとんど「非政治的」であることを求められてきたからだ。変化したＫ－ＰＯＰの位相と影響力を示す今回の事態が、Ｋ－ＰＯＰの歴史の新しい章を開いたと評価される理由だ。「アーティストの政治性」をめぐる国内外のファンの間の立場の違いも浮き彫りになっている。


防弾少年団に象徴される米国内でのＫ－ＰＯＰの浮上は「白人主流文化へのカウンターカルチャー」「非主流・マイノリティ・多様性のアイコン」というＫ－ＰＯＰの位相と関連している。トランプ大統領政権以降強化された白人中心主義・保守主義への反感は、アジア文化に対する関心、Ｋ－ＰＯＰの「発見」につながった。辺境の中小企画会社出身で、西欧のメインストリームの音楽界に「受付」した「アンダードッグ」の防弾少年団がその中心だった。音楽評論家のミミョは「（防弾少年団の米国公演会場で）国内の地上波放送がどんなに金髪の白人女性を集中的に探して映してもＫ－ＰＯＰブームの中心は人種・性的マイノリティ」と「ＢＬＭデモ支持層にはＫ－ＰＯＰに親しむ人が多い。世界の大衆にＫ－ＰＯＰはすでに多様性の政治という名前で消費されている」と書いた。

カナダ・トロント大学のミシェル・チョ教授はインタビューで「Ｋ－ＰＯＰの海外ファンは多様で、進歩的で、ソーシャルメディアに長けている」とし「Ｋ－ＰＯＰが韓国では主流の商業文化だが、南米・北米では依然としてサブカルチャー」であり、有色人種とクィア（性少数者）のファンが多いと述べた。「Ｋ－ＰＯＰがＬＧＢＴ（レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダー）のファンのことを積極的に代弁するわけではないが、攻撃的な異性愛の規範性を強く打ち出さない彼らに相対的な安定感を与える」とも分析した。海外ファンが日常的なファン活動を通じて主導者なく１つの目標に向かって組織化・勢力化した強烈な体験が、今後彼らが社会問題を先導する政治グループに転換する可能性を高めるという分析も出ている。


【コラム】Ｋ－ＰＯＰは社会運動の武器になれるだろうか（２）