大企業地図が変わっている。その間韓国経済を支えてきた「煙突産業」が衰退し、その席を体格を育ててきた情報技術（ＩＴ）恐竜が占めている。２０１６年（２０１５年決算資料）から今年まで大企業の中で資産総額、売上額、従業員数の増加率が最も大きい会社は「カカオ」ということが分かった。また、３年前である２０１８年に比べて資産増加率が大きい大企業１０社の中で４社はＩＴ企業だった。中央日報が公正取引委員会を基準に大規模企業集団（相互出資制限および公示対象企業集団）の現状を分析した結果だ。資産総額５兆ウォン（約４５００憶円）以上を普通「大企業（準大企業）」と呼ぶが、公正委は大企業集団に所属した会社の中で一般会社の資産総額と金融保険会社の資本総額を合わせた「公正資産」を基準にして資産総額を集計する。

①産業構造の変化を導くＩＴ

２０１８年（６０社）と今年（６４社）公正委の大企業集団公示資料を比較すると、資産増加率１位はカカオ（６５％）だった。この期間資産増加率上位１０社の中で４社がＩＴ企業だ。「ネットマーブル」（４７％）、「ネクソン」（４１％）、「ネイバー」（３３％）などの資産がカカオの次に大きく増えた。反面、「東国（トングク）製鋼」（－１３％）、「中興（チュンフン）建設」（－１２％）、「ＯＣＩ」（－１２％）、「漢拏（ハルラ）」（－７％）などは事業の規模が大幅に減った。


売上額の変化率も類似していた。ここ３年間売上額の増加率１、２位はネットマーブル（９８％）とカカオ（９０％）が占めた。ゲーム会社であるネットマーブルは２０１８年大企業集団に含まれ、昨年末レンタル家電専門企業「コーウェイ」を買収した。ネットマーブルとカカオに続いて売り上げ増加率が大きい企業は「韓国投資金融」（６０％）、「ネイバー」（３３％）、「ミレアセット・新世界」（２２％）だった。

建設業に基盤を置く大企業の売り上げは大幅に減った。「中興建設」（－５０％）、「ホバン建設」（－３３％）、「大宇（テウ）建設」（－２４％）、「大林（テリム）」（－２０％）などだ。「大宇造船海洋」（－１８％）、「ＯＣＩ」（－１６％）、「韓国ＧＭ」（－１３％）など伝統産業の売り上げ下落も目立った。

嘉泉（カチョン）大学経営学科のチョン・ソンミン教授は「産業にもライフサイクルがある。産業構造が韓国と似ているスウェーデンも自動車・造船など伝統産業が没落した席をＩＴ企業が満たしている」として「韓国の大企業も世代交代が進んでいる」と説明した。

②資産基準で１０大グループの順位には大きな変化なし

２０１６年と今年資産規模の基準で１０大グループには大差がない。２０１６年７位だった「ＧＳ」と８位だった「ハンファ」だけが順位が変わった。過去５年間１０大グループの資産増加率は「ＳＫ」が４０％（１６０兆８４８０億ウォン→２２５兆５２６０億ウォン）で最も高い。その後では「ハンファ」（３１％）－「ＬＧ」（２９％）－「サムスン」（２２％）－「農協（ノンヒョプ、２１％）の順だ。

「ポスコ」は５年前に比べて資産変化（８０兆２３３０億ウォン→８０兆３４００億ウォン）がほぼない。「ロッテ」の場合、資産が１８％増加して規模が大きくなったが、売り上げ（－４％）、職員数（－７％）、系列会社数（－８％）など内実は弱くなった。


韓国経済を支えてきた煙突産業が衰退してＩＴ浮上…資産増加率上位１０社中４社はＩＴ企業（２）