国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のジョン・コーツ副会長が新型コロナウイルスの感染拡大で東京オリンピック・パラリンピックが来年７月に延期されたことに関連し、「今年１０月が開催の可否を判断する重要な時期になるだろう」と述べた。五輪の準備状況を点検するコーツ副会長は２１日（現地時間）、豪州メディアのインタビューでこのように述べたと、ＮＨＫ放送が２２日報じた。

コーツ副会長は新型コロナ事態が収束しない状況について「（我々は）大きな問題に直面している」とし「再び延期することはできず、（新型コロナ）ワクチンがない状況または開発されても世界に十分に供給されない状況を想定しなければいけない」と述べた。続いて「今年１０月までにウイルスが封じ込められても、根絶の兆しがなければ、競技の実施を可能にするための違うシナリオを考え始める」と述べた。

コーツ副会長は東京五輪の開催時の防疫対策として「選手団および選手村の隔離や競技場の観客入場制限などいくつかの案を検討する必要性がある」とし「今までとは完全に異なる形の五輪になる可能性がある」と明らかにした。


ＩＯＣのトーマス・バッハ会長は２０日、英ＢＢＣ放送のインタビューで、新型コロナ影響で１年延期された東京五輪が来年も開催できない場合「もう一度延期されることはない」と述べた。