「安倍氏を捕まえる天敵」はやはり週刊文春だった。

安倍晋三首相が次期検察総長として有力に検討してきた黒川弘務・東京高等検察検事長（６３）が辞意を固めたと日本メディアが２１日、一斉に報道した。その発端は前日発売された週刊文春だった。

同誌は最新号で「黒川検事長が５月１日夕方、東京都内の中央区のあるマンションで産経新聞社所属の記者２人、朝日新聞社の記者出身社員（現在は経営企画室勤務）１人ら計３人と、６時間半の間、賭けマージャンをしていた」とし「１３日にも同じメンバーと一緒にマージャンをした」と報じた。深夜にマージャンを終えてマンションを後にする黒川氏の姿、帰宅後にゴミを捨てる姿を撮影した写真も公開した。


新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）による国民的な自粛モードの中での賭けマージャンは政権道徳性に致命的な傷を与えた。

当初、黒川氏は２月に定年退任予定だったが、１月末に安倍政権が黒川氏の定年延長を決めた。野党は「政権に近い黒川氏を検察トップの検察総長に据えようとする検察掌握の陰謀だ」と反発した。検察定年延長法処理論争まで重なり、黒川氏は４カ月間、日本の政局を揺さぶった。そのような黒川氏が週刊文春による「賭けマージャン」報道によって辞任することになった。

安倍氏は２１日午前でさえ「まだ法務省で事実関係を確認中だ。まだ（辞意の）報告を受けていない」と話して切り抜けたが、辞任は時間の問題だ。

安倍氏の立場では週刊文春ほど目障りなメディアはないようだ。昨年９月の改閣で内閣入りした２人は同誌の報道でわずか１カ月後の１０月、６日間隔で辞任に追い込まれた。

菅原一秀・経済産業相は公益秘書の香典提供と地域住民に対する物品贈与の事実が明るみになり辞任した。参議院議員である夫人の選挙時、運動員に公職選挙法の上限額を超える報酬を支給したという疑惑が週刊文春で報じられた河井克行・法務相も辞任を避けることができなかった。週刊文春が安倍内閣を改閣から１カ月で内閣を焦土化させた。

これだけではない。森友学園特恵疑惑に関連して自ら命を絶った財務省職員の遺書を今年３月にスクープとして報じ、安倍政権の恥部を暴いたのも週刊文春だった。３月に昭恵夫人が、新型コロナの渦中に５０人余りが参加した西日本地域の神社参拝旅行に合流した事実も同誌を通じて世の中に知らされた。この他にも首相補佐官と厚生労働省公務員の不倫疑惑を暴いたりもした。

「従順な羊」によくたとえられる日本の有力紙・放送が政権核心部が関わる疑惑を積極的に発掘できなくなっていることとは対照的だ。

週刊文春の新谷学・編集局長は３月の韓国メディアとのインタビューで「週刊文春がスクープに強い理由」を尋ねる質問に「スクープを狙っているからだ。スクープ記者陣４０人余りが自分のミッションは何か、よく心得ている」と話した。他のメディアの報道にスクープが少ないことについては「リスクが高く費用の多くかかるスクープというビジネスモデルからメディアが自ら撤退しているため」と語った。