国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が来年に延期された東京オリンピック（五輪）を開催するのに８億ドル（約８５６億円）に達する費用がかかるものとみられると明らかにした。

１４日（現地時間）、ロイター通信によると、ＩＯＣのトーマス・バッハ会長はこの日執行委員会会議で「延期された東京五輪を組織するのに必要な私たちの役割と責任に最大８億ドルがかかると予想している」と伝えた。

バッハ会長は８億ドルの中で６億５０００万ドルは来年東京五輪のための費用で、１億５０００万ドルは国際連盟と各国オリンピック委員会を支援する費用だと説明した。


ただ、この費用には日本政府と東京オリンピック組織委員会が五輪を１年間延期することに必要な費用は含まれていない。

バッハ会長は「２０２１年東京五輪が成功裏に開催され、すべての参加者が安全な環境で競技に参加することができるように万全を期している」と説明した。

また「五輪の開幕が１年２カ月前に迫ってきた。今後の状況に対していかなる推測もあおってはならない」と付け加えた。

これに先立って、ＩＯＣと日本政府は３月新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）のパンデミックにより今年７月２４日に開催する予定だった東京五輪を１年延期することにした。