米国・欧州の影に隠れていた韓国の医療が国際社会の中心に浮上している。特に新型コロナウイルス感染症の診断キットの迅速な生産と技術力が好評を受け、韓国産診断キットは「コリアプレミアム」の象徴と考えられている。

韓国の診断技法は国際標準制定を目の前にしている。国際標準化機構（ＩＳＯ）医療機器技術委員会は韓国の感染病診断検査手続きと方法を国際標準案（ＤＩＳ）として承認した。今年１１月の最終表決手続きだけを残している。通過は確実というのが政府の説明だ。国際標準になれば、いかなる感染病が流行しても全世界が韓国の防疫マニュアルを使用することになる。

産業通商資源部国家技術標準院のキム・スクレ・バイオ化学サービス標準課長は「エボラ出血熱の流行当時にも国際社会は標準化された防疫マニュアルを用意できなかった」とし「コロナにうまく対処している韓国の診断・疫学調査・隔離治療マニュアルが国際標準になるだろう」と自信を表した。


国際標準の承認を控えた診断技法は遺伝子増幅（ＰＣＲ）方式の体外診断検査部門。政府と企業が感染病の流行後に診断体系をどれほど迅速に、いかなる方式で樹立するかをガイドするマニュアルだ。ここには韓国防疫当局のコロナ対処過程がそのまま反映された。韓国で最初の新型コロナ感染者は１月２０日に確認された。国内の診断会社コジェンバイオテックがＰＣＲ方式診断キットに対する緊急使用承認を受けた時期は２月４日だ。感染者発生後から診断キットの許可までちょうど半月だった。２、３カ月ほどかかった他国と比較すると非常に速い。

食品医薬品安全処のソン・ホンモ医療機器政策課チーム長は「最初の感染者が出てから９日後に疾病管理本部が遺伝子検出方法を診断キット会社に伝え、最小限の手続きだけを踏んで速やかな使用承認が行われた」とし「このようなマニュアルが他国に伝授されれば、さらに有効な感染病対処が可能になるだろう」と述べた。

診断キット会社には「コリアプレミアム」効果が生じている。新型コロナ診断キットを輸出している会社は国内で３１社にのぼる。シージェンは施設を拡大し、今月から一日３０万個の診断キットを生産している。人員も大幅に増やしている。昨年末基準で職員が３１７人だった同社は今年４００人を採用する予定だ。シージェンだけではない。スジェンテック、コジェンバイオテックなど多数の診断企業がこの１、２カ月間に昨年の年間売上高を超えた。「より多くの金額を出すので製品を送ってほしい」という要請も相次いでいる。

国際社会で「診断キット外交」という言葉が出てくるほど韓国の地位も高まっている。診断キットは外交的な信頼関係を高める触媒の役割もしている。韓国産診断キットを送ってほしいと要請した国は８０カ国にのぼる。ルーマニアは２回、韓国産の防護服と診断キットを北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）輸送機で空輸した。ルーマニアのモビヤ議員は診断キット会社バイオニアに送った手紙で「新型コロナとの悪戦苦闘で最高品質の（韓国産）製品が供給され、感謝している」と伝えた。