「朝早く誕生日のワカメスープを作ってくれてありがとう」という娘の電話に笑顔が止まらない父、職場で仕事の手ほどきをしてくれた父親を目の前で見送ることになった息子、中学生の娘を男手ひとつで育てながら３カ月間週末もなく働いていた３０代男性。彼ら全員が自分が流した汗の重さと同じくらい一生懸命に生きていた私たちの大切な隣人たちだ。火魔が飲み込んでしまった彼らの涙はセウォル号のそれと同じくらい熱くて悲痛だ。

３８人の命を奪った一昨日の利川（イチョン）物流センター火災は１２年前と何一つ変わっていない。溶接の時に飛んだ火の粉が油蒸気に引火して爆発的火災を呼び、サンドイッチパネルで建てられた建物全体に火柱が立った。過去十数年の間、セウォル号をはじめとする数回の大型惨事を体験しながらも同じことが再発しているので痛嘆に耐えない。

国家とは何か。国民の安全と危機に対する責任を負い、市民それぞれが幸福を追求することができるように環境を整えるのが国家だ。新型コロナウイルス（新型肺炎）事態でも分かるように、国民の安全を守るにあたり、国家の役割は非常に重要だ。しかし今回の火災は、やっとのことで築いた国の品格を間違いなくぶち壊した。特に、国民の安全を最優先に掲げる現政権で過去の政権と同じ惨事が起きた。


次々と明るみになる事件の情況を見れば、これは間違いなく人災だ。施工者は当局に提出した「有害・危険防止計画書」審査で危険水準が最も高い１等級を受けた。６回の審査・確認中、３度も火災危険（発生）注意を受けて「条件付き適正」として工事を進めていた。

「有害・危険防止計画書」は２００８年利川冷凍倉庫火災などの後続対策として導入された。工事進行中の安全状況を当局が調べるのが骨子だ。今回火災が起きた物流倉庫は、今年１月に「ウレタンフォームパネル作業時の火災爆発危険注意」を受け、続く３月にも「火の粉の飛散などによる火災の危険」に気をつけるよう指摘を受けていた。

だが、現場作業員の証言を総合すると、「火災時に点灯するべき誘導灯や安全教育は皆無」とし「火気作業中に火災に備えて消火器で鎮圧を準備する監視員」もいなかった。特に工事現場内部にウレタンフォーム資材が散在しているところに可燃性物質であるペイント作業をしていた。溶接作業をする一方で、油蒸気を取り除く換気作業をおろそかにしていた可能性も高い。

現場作業員の証言のように、３回も注意を与えた当局もまた、火災危険性を十分に承知していたはずだ。それでも危険を放置して惨事が起きたのは明白な人災だ。事件の原因を徹底的に調査して施工者はどの規定を破り、当局は管理監督にいい加減にしていなかったか、きちんと明らかにして司法処理をしなければならない理由だ。

専門家は惨事が繰り返される理由に２つのことを挙げる。１つ目は当局の安全確認が依然として形式的だという点、２つ目は事故時に受ける処罰が安全を取る費用に比べて弱いという点だ。実際、１２年前の利川冷凍倉庫火災で起訴された被告人７人のうち、実刑を受けた人間は１人もない。会社代表は罰金２０００万ウォン（現レートで約１７６万円）、施工者関係者は執行猶予を受けた。

文在寅（ムン・ジェイン）大統領は２０１７年４月大統領選挙を控え、光化門（クァンファムン）広場で開かれたセウォル号３周期追慕行事の時、「安全ために涙をこぼす国民がたった一人もいないようにする」と語った。その約束はどれくらい守られたのだろうか。